PR

 船舶用の制御機器や計装機器を手掛けるJRCS(本社山口県下関市)と日本マイクロソフトは、海運・海洋事業における複合現実感(MR:Mixed Reality)や人工知能(AI)などの活用で連携すると発表した(ニュースリリース)。

 海運・海洋産業の働き方改革を推進するJRCSのプロジェクト「JRCS Digital Innovation LAB」において、MR用ヘッドマウント・ディスプレー(HMD)「Microsoft HoloLens」を活用して船員の訓練や船舶の制御機器のメンテナンス作業などを支援するシステムを開発する。今回の取り組みの実現によって「航海部員や船長の働き方が大きく変わる」(JRCS代表取締役社長の近藤髙一郎氏)と、船員の人材確保難の打開策になり得るとしている。

図1 日本マイクロソフト代表取締役社長の平野拓也氏(左)とJRCS代表取締役社長の近藤髙一郎氏(右)
[画像のクリックで拡大表示]
図1 日本マイクロソフト代表取締役社長の平野拓也氏(左)とJRCS代表取締役社長の近藤髙一郎氏(右)

 具体的には、次の3つのソリューションのコンセプトモデルを開発する。1つ目は、海洋事業者向けの遠隔訓練ソリューション「INFINITY Training」。船員や陸上勤務の監督者らに向けて、同社製機器の操作・メンテナンスなどの訓練をMRやAIを活用して遠隔で行うものだ。MRによって制御機器の実製品とデジタルコンテンツを融合させて表示したり、受講者と講師がMRを介して仮想空間を共有したりして、どこにいても訓練を受けられる。米マイクロソフト(Microsoft)の翻訳機能「Microsoft Translator」も活用し、言語が異なっていてもコミュニケーションを取れるようにするとしている。2019年3月にサービス提供開始の予定。将来は、他企業も利用できる遠隔訓練用プラットフォームとしての提供も想定しているという。

図2 リモートトレーニング「INFINITY Training」のイメージ
[画像のクリックで拡大表示]
図2 リモートトレーニング「INFINITY Training」のイメージ
トレーナーと受講者でMRの情報を共有しながら訓練する。世界中どこにいても訓練を受けられる。

 現在、JRCSでは下関市の同社のトレーニングセンターで、船員向けの専門トレーニングを提供している。同トレーニングはSTCW条約に準拠しており、「4~5割は海外の顧客」(同社Digital Innovation LAB室長の空 篤司氏)。しかし、同センターはアクセスが良いとは言えず、時間的・距離的制約から特に海外顧客にとっては参加のハードルが高かった。

* STCW条約
船員の訓練及び資格証明並びに当直の基準に関する国際条約。1978年に公布された。海上における人命および財産の安全の増進、および海洋環境の保護の促進を目的としている。