KPMGモビリティ研究所は2019年1月15日、スイスのKPMGインターナショナル（KPMG International Cooperative）が毎年実施しているグローバル自動車業界調査の2019年度版「KPMG Global Automotive Executive Survey 2019」を発表した（詳細ページ）。
調査方法はインターネットによるアンケート調査で、調査期間は2018年10～11月、調査対象者は世界41カ国の主要自動車関連企業の幹部981人（うち日本は56人）である。
「2030年までの自動車業界の主要トレンド」について、「極めて重要」を選択した回答者の比率を見ると、グローバルでは1位が「コネクテッドカー（コネクティビティーとデジタル化）」（59％）、2位が「バッテリー式電気自動車（EV）」（56％）、3位が「燃料電池車（FCV）」（56％）、4位が「ハイブリッド車（HEV）」（52％）、5位が「新興市場の成長」（50％）だった。
これに対し、日本では1位がFCV（52%）、2位がHEV（48%）、3位が新興市場の成長（39%）、4位が「自動運転車」（36%）、5位が「ビッグデータからの価値創造」（34%）だった。グローバルと日本で回答に大きな差がある。
ランク外のものも含めると、日本は特にモビリティーサービスに関連するキーワードへの関心が薄いことがわかったとする。具体的には、コネクテッドカー（コネクティビティーとデジタル化）は、グローバルの回答では1位（59％）だったのに対し、日本では6位（32％）だった。「MaaS（サービスとしてのモビリティー）」は、グローバルでは9位（43％）だったが、日本では11位（20％）だった。「モビリティーエコシステムの理解」は、グローバルでは6位（47%）だったが、日本では10位（29%）だった。
また、グローバルの回答は前回調査に比べて大きな変化がなかったのに対し、日本の回答は今回の調査で大きな変化が見られた。前回6位だったHEVが2位に上昇し、4位の自動運転車と5位のビッグデータからの価値創造もそれぞれ上昇した。
