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 JFEホールディングス傘下のJFEエンジニアリングが、人工知能(AI)によるプラント運用の自動化を進めている。2018年秋に導入した、AIによるごみ燃焼制御システムに加え、2019年度中にはプラントの機器故障の予兆を検知する予兆保全システムを本格稼働させる。

 2018年3月に先行して開設した、プラントの集中監視センター「グローバルリモートセンター(GRC)」を含めた投資額は約10億円だ。

グローバルリモートセンター(GRC)
グローバルリモートセンター(GRC)
(出所:JFEエンジニアリング)
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 同社は近年、従来のプラントの建設事業に加えて、運用事業にも力を入れており、ごみ焼却場や下水処理施設、太陽光発電所など国内約70施設の運用を自治体や企業から受託している。2020年度には、人員数は現状のまま、運用するプラントを約100施設に増やす計画で、運用業務の自動化が課題になっている。

故障の予兆となるデータの変化を見つけ出す

 新たに導入する予兆保全システムのAIは、プラントの機器の圧力、温度、流量といった各種センサー情報の時系列データを基にして、故障が起きる前に予兆となるデータの変化を見つけ出すものだ。AIはプラントごとに作成する。

 PoC(概念検証)で作成したあるプラント向けのAIでは、センサーデータが約3000項目あり、ここから故障と関係すると推察される200項目を選定。その上で200項目について、正常運用時の過去データを用いて、互いに相関関係の強い項目同士をグループ化した。その際、項目同士がどういう相関関係を持つのかという情報も解析している。