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 これまでに、信州大学などがスマート治療室を設置して臨床研究を行っている(関連記事)。東京女子医科大学に設置されたスマート治療室は、「ハイパーモデル」と位置付け、術中MRIや血管撮影装置、4K3D顕微鏡などを導入。生体情報モニターや麻酔管理システム、神経機能検査装置、手術ナビゲーションなど20機器がネットワークに接続されている。それに加えて今後、ロボット技術を利用した手術台や、術中の医師の判断をAIが支援するシステムの導入を目指す。具体的には、患者の予後予測や術中の危険予測、手術効率を向上させるアドバイスなどを行うシステムを開発する方針だ。「ハイパーモデル」については、2021年の販売開始を目指す。

東京女子医科大学先端生命医科学研究所の村垣善浩教授(写真:日経 xTECH)
東京女子医科大学先端生命医科学研究所の村垣善浩教授(写真:日経 xTECH)

 海外でも、各医療機器をシステムで接続させるプロジェクトが行われている。米国の「MDPnP」プロジェクトやドイツの「OR.NET」プロジェクトなどだ。また、医療機器メーカーが独自に進めている取組みもある。それらと、OPeLiNKを利用したスマート治療室の違いについて、東京女子医科大学先端生命医科学研究所の村垣善浩教授は、汎用性があることを強調した。「1社の機器を利用したパッケージ化はできているが、応用できる治療が限られる。医師は好みや目的に応じて、様々なメーカーの医療機器を自由に選んで使いたいと思っている。また、ドイツのプロジェクトではOSから構築しているため、そのOSに対応できる機器を新規に開発する必要がある」とコメントした。また村垣教授は、OPeLiNKを医療機器の国際標準とするための活動を進めていることを説明した。