全2586文字
2019年6月7日にトヨタ自動車（以下、トヨタ）は「EVの普及を目指して」と題した電動化戦略を発表。「電動車を世界で550万台以上販売し、そのうち電気自動車（EV）と燃料電池車（FCV）を100万台以上とする」という目標達成の時期を、2030年から2025年に早めた。なぜ5年前倒ししたのか。トヨタの電動化戦略をどう見るか。識者に聞いた。その前編。
[画像のクリックで拡大表示]
藤村俊夫氏
愛知工業大学工学部客員教授（工学博士）、 元トヨタ自動車、PwC Japan自動車セクター顧問をはじめ数社の顧問を兼任（写真：都築雅人）
トヨタがEVを含む電動化計画を発表した。EVに本腰を入れるように思えるが、どう見るか。
藤村氏：率直に言えば、EVは「見せ球」だろう。発表のタイトルには「EV」を冠しているが、トヨタがEVにそれほど力を入れているとは思えない。
トヨタは一種の“トラウマ”を抱えている。マスコミや世間から「トヨタはEVで遅れている」というバッシングを受けたことだ。トヨタは「そうではない、ハイブリッド車（HEV）を開発・実用化するということは、EVを開発するベースにもなっている」、もっと言えば「HEVを開発することはEVを開発することと同じだ」などと反論してきた。さらに、その根拠としてEVにも応用できる電動化の3つのコア技術（モーターと電池、インバーター）の開発を、HEVを通じて行ってきたことも示してきた。
だが、世間には伝わらない。「そうは言っても、いまだにEVを市場投入していないじゃないか」「説得力がない」と言われてしまうからだ。トヨタは、中国市場において今年（2019年）中にプラグインHEV（PHEV）を投入し、来年（2020年）からはEVを発売すると言っている。それもあって、「EVもきちんと開発している」という姿勢をトヨタは見せたいのだろう。
[画像のクリックで拡大表示]
トヨタが2020年に中国市場で発売予定のEV
左が「C-HR」ベースのEVで、右が「IZOA」ベースのEV。（出所：トヨタ）
