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 2019年6月7日にトヨタ自動車(以下、トヨタ)は「EVの普及を目指して」と題した電動化戦略を発表。「電動車を世界で550万台以上販売し、そのうち電気自動車(EV)と燃料電池車(FCV)を100万台以上とする」という目標達成の時期を、2030年から2025年に早めた。なぜ5年前倒ししたのか。トヨタの電動化戦略をどう見るか。識者に聞いた。その前編。

藤村俊夫氏
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藤村俊夫氏
愛知工業大学工学部客員教授(工学博士)、 元トヨタ自動車、PwC Japan自動車セクター顧問をはじめ数社の顧問を兼任(写真:都築雅人)

トヨタがEVを含む電動化計画を発表した。EVに本腰を入れるように思えるが、どう見るか。

藤村氏:率直に言えば、EVは「見せ球」だろう。発表のタイトルには「EV」を冠しているが、トヨタがEVにそれほど力を入れているとは思えない。

 トヨタは一種の“トラウマ”を抱えている。マスコミや世間から「トヨタはEVで遅れている」というバッシングを受けたことだ。トヨタは「そうではない、ハイブリッド車(HEV)を開発・実用化するということは、EVを開発するベースにもなっている」、もっと言えば「HEVを開発することはEVを開発することと同じだ」などと反論してきた。さらに、その根拠としてEVにも応用できる電動化の3つのコア技術(モーターと電池、インバーター)の開発を、HEVを通じて行ってきたことも示してきた。

 だが、世間には伝わらない。「そうは言っても、いまだにEVを市場投入していないじゃないか」「説得力がない」と言われてしまうからだ。トヨタは、中国市場において今年(2019年)中にプラグインHEV(PHEV)を投入し、来年(2020年)からはEVを発売すると言っている。それもあって、「EVもきちんと開発している」という姿勢をトヨタは見せたいのだろう。

トヨタが2020年に中国市場で発売予定のEV
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トヨタが2020年に中国市場で発売予定のEV
左が「C-HR」ベースのEVで、右が「IZOA」ベースのEV。(出所:トヨタ)

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