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ホンダが、自動車開発を揺るがす「CASE」に対する方針をいよいよ固めた。中堅規模のメーカーにもかかわらず、全方位に映る開発志向だったホンダ。「選択と集中」を進めて、独自性を打ち出せる領域で勝負する。何を捨てて、何を残すのか。“ホンダらしさ”を失わないのか。再スタートを切るホンダの決意を読み解く。
ホンダが2019年7月に開催した技術説明会「ホンダミーティング2019」（図1）。3種類のハイブリッド車（HEV）技術のうち、1モーター式と3モーター式の開発をやめる決断を明かした。2モーター式だけを残す。
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図1 ホンダの技術方針を説明する八郷社長
開発や生産で選択と集中を進めて、EVや自動運転、MaaSに開発資源を投じる。本田技術研究所を再編し、写真左の八郷隆弘社長が研究開発を指揮する体制にした。右は新しく研究所の社長に就任した三部敏宏氏。（出所：ホンダ）
HEVで先行するトヨタ自動車は、基本的に1種類の技術で勝負する。世界販売でトヨタの半分程度のホンダが3種類を用意していたのは、さすがに過剰だった。1種類に絞る“選択と集中”によって、開発工数を抑える。
生産面でも本格的な選択と集中に着手する。2021年中に、英国とトルコの生産拠点を閉じることを発表した。同年以降に、工場の稼働率は「90％から100％になる」（ホンダ社長の八郷隆弘氏）見込みだ。
ホンダにとって初めてと言える本格的なリストラ。現状で1.9％と壊滅的に低い4輪事業の利益率を大幅に高められるだろう。
