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 現行のインターネットで使われている規格「IPv4」のアドレスが間もなく枯渇しようとしている。このため、ネットワークやWebサイトでは新規格IPv6への移行が急務になっている。

 だがこれまで、JPドメインのWebサイトがIPv6にどれだけ対応しているのかを大規模に調査したという話を聞いたことがなかった。そのため、どれだけ移行が進んでいるのか見当もつかなかった。ところが2019年11月下旬、メディアコンサルタントの鍋島公章氏がJPドメインのIPv6対応率を調査し、その結果を公表した。そこで、驚くべきIPv6対応率が明らかとなった。

IPv4アドレスは枯渇

 IPv4アドレスは32ビットなので全部で約43億個。そのほとんどが既に割り振られてしまっている。

 そこで業界ではIPv6への移行を進めている。IPv6アドレスは128ビットなので2の128乗個、つまり約340澗(かん)個になる。澗は10の36乗を表す単位。これなら枯渇の心配はない。

アドレス数が32ビットから128ビットに
アドレス数が32ビットから128ビットに
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IPv6アドレスの数は340澗
IPv6アドレスの数は340澗
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 ただIPv6への移行はあまり進んでいないといわれている。具体的な対応率もほとんど調べられていなかった。そこで鍋島氏は、自身でIPv6対応率を調査した。

IPv6アドレスを返すかどうかで判定

 調査方法は次の通り。まずインターネットを巡回するプログラム(クローラー)を使って、JPドメインのWebサイトがどのくらいあるのか調べた。

 その結果、「tech.nikkeibp.co.jp」のようなホスト名とドメイン名で構成されるFQDNを155万3439個収集した。ドメイン数は50万7521に上る。これらが今回の調査対象になる。鍋島氏によれば、全FQDNを対象としたIPv6対応率の調査は過去に例がないという。

 なお、40万以上のFQDNを持つホテル予約サイトのbooked.jpは調査の対象外にした。

クローラーが収集したFQDN/ドメインの内訳
属性などFQDN数ドメイン数
ad.jp27892
ac.jp2万97473266
co.jp23万752216万357
go.jp2899443
or.jp3万70252万4033
ne.jp11万84455661
gr.jp51883568
ed.jp1万19003834
lg.jp2165758
地域72252929
汎用110万104530万2580
155万343950万7521