電気自動車（EV）用駆動モジュール「電動アクスル（イーアクスル）」の戦いの火蓋が切られた。モーターとインバーター、減速機を一体化させたEVの心臓部ともいえるコア部品の市場競争である。電動アクスルを造る企業が世界に200社もあるともいわれる中、“先制攻撃”を仕掛け、他社を一歩リードするのが日本電産だ。
「多少無理でも全て受けろ」──。こう社内に号令を発したのは、同社会長（最高経営責任者）の永守重信氏だ（図1）。いち早く電動アクスルにビジネスの将来性を感じ取った同氏は、とにかく自動車メーカーから引き合いがあったら、それらを全て受注せよと社内に厳命を下した。
2020年1月中旬には、新規に開発した出力200kＷの電動アクスル「Ni200Ex」と50kＷの「同50Ex」を公開（図2）。これにより、既に発表している70kＷの「同70Ex」と100kＷの「同100Ex」、150kＷの「同150Ex」を合わせて、同社は5機種の電動アクスルをそろえた。
車両セグメントの98％をカバー
なぜ5機種なのか。軽自動車タイプの小型EV向けから大型のSUV（多目的スポーツ車）ベースのEV向けまで、自動車メーカーが求める電動アクスルを全て供給できるようにするためだ（図3）。具体的には、50kＷの電動アクスルで「軽自動車タイプ/Aセグメント」を、70kＷ品で「A/Bセグメント」を、100kＷ品で「B/Cセグメント」を、150kＷ品で「C/Dセグメント」を、200kＷ品で「D/Eセグメント」をカバーする。200kＷを超える大型EVには前後輪に1つずつ、すなわち2個の電動アクスルを搭載する。これにより、400kＷの出力を要する大型EVにまで対応できる計算だ。
この算盤（そろばん）により、日本電産は「世界の98％の車両セグメントを網羅する」と胸を張る。パソコン分野の「インテルインサイド」にあやかり、「BEV（バッテリーEV）分野のニデックインサイドを狙う」（日本電産）と鼻息が荒い。
大言壮語と一笑に付せないのは、「5機種全ての電動アクスルが、既に自動車メーカーの受注を得ている」（同社）からだ。それらのEVの発売時期に合わせ、2020年に100kＷ品を、2021年に70kＷ品を、2022年に50kＷ品を、2023年に200kＷ品を量産する計画を日本電産は立てている（図4）。中国の自動車メーカーを筆頭に、欧州の自動車メーカーからも多くの受注があるというが、驚くのは「日本の全自動車メーカーから話が来ている」（日本電産）ことだ。系列外の取引である「脱ケーレツ」が現実になりつつあると同社は感じているようだ。
