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 トヨタ自動車の北米事業の収益が急回復している。同社が2020年2月6日に発表した2019年度第3四半期累計(2019年4~12月)の連結決算によると、同事業の営業利益は前年同期に比べて2倍の3285億円だった。売上高営業利益率(以下、利益率)も、前年同期の2倍に当たる4.0%に達した(図1)。

地域別の営業利益
図1 地域別の営業利益(2019年度第3四半期累計)
(出所:トヨタ)
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 同日に会見したトヨタ副社長のディディエ・ルロワ(Didier Leroy)氏は、「北米市場で進めてきた事業改革の成果が出た」と述べた。具体的には、セダンからライトトラックに需要がシフトしている市場環境を受けて、SUV(多目的スポーツ車)やピックアップトラックの販売に軸足を移した他、収益悪化の原因となるインセンティブ(販売奨励金)を抑えた。前年同期に比べてインセンティブを減らしながら販売台数を増やし、収益改善につなげた。

 さらに、ハイブリッド車(HEV)の販売を強化した。例えば、中型SUV「RAV4」の場合、北米の販売台数全体に占めるHEVの比率は2018年に11%だったが、2019年度第3四半期累計では25%に上がった。ルロワ氏は、「低燃費というHEVの本来の特徴に加えて、動力性能が良い(パワフル)という利点を訴求したことが奏功した」という(図2)。

ディディエ・ルロワ氏
図2 トヨタ副社長のディディエ・ルロワ氏
(撮影:日経Automotive)
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