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 「この薬を飲んでいるときにこれを食べると副作用が出やすい」「この反応は薬が良く効くサインだ」――。病院の診療で集まる大量のデータから明らかになる事象は、安全な医療や新しい薬の開発などに役立つと考えられている。しかしこれまでは、日々の診療データを複数の医療機関から集めるのはハードルが高かった。データの宝庫である電子カルテのデータは構造化されておらず、メーカーによって薬などに対応するコードも異なるからだ。

NTTと京都大学の合弁企業である新医療リアルワールドデータ研究機構の事業イメージ
NTTと京都大学の合弁企業である新医療リアルワールドデータ研究機構の事業イメージ
(出所:新医療リアルワールドデータ研究機構)
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 これに対してNTTと京都大学は2020年2月3日、電子カルテの情報など診療データを集めた「リアルワールドデータ(RWD)」を解析する合弁企業「新医療リアルワールドデータ研究機構(PRiME-R)」を設立した。解析したデータは学会や行政、調査会社、製薬企業などに提供する。「電子カルテのメーカーの違いを越えてまとめられるようになったことが新しい」と京都大学で産官学連携を担当する阿曽沼慎司理事は強調する。

 新会社はまず、がん治療に関するデータの集約を目指す。病院や製薬企業などにとってがん治療を可視化するニーズが高いからだ。抗がん剤は比較的副作用が出やすいことに加え、医師は患者の治療の効果によって投与する薬を変えていく。どのような事象に基づいてどのような治療を実施したのかをRWDの解析で可視化することで、病院は治療に、製薬企業は薬の開発などに役立てられる。

 例えば病院はRWDを解析した結果を利用し、患者の抗がん剤の副作用や効果の有無を予見しやすくなる。薬が実用化された後に、限られた患者で実施した治験では分からなかった副作用が明らかになることがある。「薬の治験のデータと実際の臨床現場にはギャップがあるため、RWDを利用した安全性と有効性の評価が必要だ」と京都大学大学院医学研究科腫瘍薬物治療学講座の武藤学教授は強調する。RWDで副作用が起きやすかったり、効果が出にくかったりする患者の特徴が分かれば、医師が患者に投薬する際の参考にできる。

 日々の診療情報から明らかになった薬の効果や副作用の情報は、製薬企業にとっても重要だ。製薬企業が薬の市販後調査に利用したり、臨床現場の課題を知り薬の開発に応用したりできる可能性がある。