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既存の内燃機関車（ICE）と電気自動車（EV）の価格差が縮まり同等になる「価格パリティー（parity）」は近づいている。こう分析するのが、英IHSマークイット（IHS Markit）のアドバイザリーサービスディレクターのラインハルト・ショルシュ（Reinhard Schorsch）氏だ。
同氏は、ドイツ・フォルクスワーゲン（Volkswagen、VW）が2020年夏に欧州で納車を開始する電気自動車（EV）「ID.3」が、1回の満充電による航続距離（以下、航続距離）当たり車両価格の新基準になるとみる（図1、2）。VWもEVは取得コストと運用コスト（電気代・維持コスト）の双方でこれまでよりも大幅に安くなり、モデルによっては総所有コスト（TCO）でICEよりも大幅に優位になると主張する（図3）。
図1 VWが2020年夏の納車開始を予定する新型EV「ID.3」
CセグメントのハッチバックタイプのEV。同社のICE「Golf」と性能・装備で同レベルのEV。（出所：Volkswagen）
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図2 ドイツで販売もしくは販売が予定されるCセグメントのEVの航続距離と車両価格
米テスラ（Tesla）の「モデル3」はDセグメントだが参考として載せた。ID.3は航続距離（WLTP）当たりの車両価格が、他のEVに比べて安くなっている。Volkswagenと「Electric Vehicle Database」（https://ev-database.org/）のデータを基に日経クロステックが作成した。（写真の出所：Volkswagen、Tesla、起亜自動車、日産自動車、現代自動車、マツダ）
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図3 ID.3は総所有コストで競合するICEを下回るとするVW
VWの資料を基に日経クロステックが作成した。（画像の出所：Volkswagen）
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ショルシュ氏によれば、米国では米テスラ（Tesla）のEV「モデル3」がドイツBMWのICE「3シリーズ」に対してTCOで優位性を発揮している（図4）。ロイター通信の報道によれば、Teslaは、中国で販売する「モデル3」に、低価格で長寿命の新型電池を20年後半から21年の早期に導入する予定。同電池は、EVのコストをガソリン車と同等にするとテスラの関係者が語ったと伝えている。
図4 テスラのセダンタイプのEV「モデル3」
（出所：Tesla）
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では、本当にEVの価格パリティーは近づいているのか――。以下にもう少し詳しくみていく。