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在宅勤務/リモートワークやビデオ会議によって出社や国内外の出張の負荷が軽減される─。新型コロナウイルス感染症(新型コロナ)が製造業に与えた影響と変化についてのアンケート調査からは、このような現場の期待が浮かび上がった。自由意見では、「感染防止のため人の分散化が定着する」「サプライチェーンの分散化が進む」など現状を肯定する意見がみられた。一方、「コミュニケーションツールが活用される半面、メンタルヘルス面が心配」といった懸念の声もあった。(高市清治)

Q1 新型コロナウイルス感染症対策などで利用し、今後利用を増やしたい、もっと業務に活用すべきだと感じた制度やITツールは何か

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「ビデオ会議(オンラインミーティング)ソフトやサービス」(55.4%)、「在宅勤務/リモートワーク制度」(53.8%)との回答がいずれも過半に上った。総じて在宅勤務/リモートワークは評価されていると分かる。「その他」の自由記述では、「行政手続きのさらなるIT化」「タッチパネルスクリーンのパソコン、ペンタブレット」を求める声もあった。

Q2 新型コロナ感染症の拡大後、在宅勤務/リモートワークを実施・経験した

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「現時点で実施している」(47.8%)が約半数。過去の経験も合わせると在宅勤務/リモートワークの経験者は約7割に上る。