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 今年も暑い夏が来る。気温が上昇し、日差しが強くなるにつれて増える自動車事故がある。車内への子供の置き去りだ。悲しい事故を撲滅するため、自動車メーカー各社が幼児置き去り検知機能の開発を本格化させている。キーワードは、「2022年」と「60GHz帯ミリ波レーダー」、そして「マルチファンクション」の3つだ。

写真はイメージ(出所:チータン.C/PIXTA)
写真はイメージ(出所:チータン.C/PIXTA)
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 2020年6月17日、茨城県つくば市で車内に長時間放置された2歳の女児が死亡した。熱中症が原因とみられる。同様の事故は、欧州や米国でも年間数十件発生している。つくば市の事故の数日前には、米オクラホマ州で2人の幼児がトラックに放置されて亡くなったばかりだった。

 「対応しなければならない重要な課題だと認識している」。ある国内自動車メーカーの内装技術者は真剣な表情で訴える。対応策として自動車メーカー各社は、車内にセンサーを配置して幼児の存在を検知し、運転者や車両周囲の人に警告するシステムの導入を検討中だ(図1)。

図1 幼児の置き去りをスマートフォンに通知
図1 幼児の置き去りをスマートフォンに通知
運転者のスマホに警告する以外には、車両から警告音を鳴らしたり警告灯を点滅させたりして周囲の人に幼児の存在を知らせる方法が考えられる。(撮影:日経Automotive)
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 各社は開発を急ぐが、ジレンマに悩まされている。前述の技術者はこう語る。「社会的な意義は大きいが、幼児置き去り検知機能のためだけにセンサーを追加するのはコスト的に実現が難しい」

 ペットの検知や乗員の乗車位置の把握、シートベルトリマインダーやHMI(ヒューマン・マシン・インターフェース)への活用など、「1つのセンサーをマルチファンクション(複数の機能)で使えるようにすることで実現の道筋が見えてくる」(同技術者)という。

 実用化の目標時期は2022年ごろ。ジレンマを解消できるセンサーはないか。自動車メーカー各社が模索する中で、1つの有力候補が浮上した。60GHz帯のミリ波レーダーだ。車外向けは24GHz帯と、77GHz帯のミリ波レーダーが主流だが、車内向けでは“新参者”の60GHz帯を本命視する声が目立ち始めた。

EuroNCAPが22年に試験項目へ

 自動車メーカーが幼児置き去り検知機能を実用化する時期として22年を設定した大きな理由は、欧州で自動車アセスメントを手掛ける「EuroNCAP」への対応だ。EuroNCAPは22年に試験項目として、「Child Presence Detection(幼児置き去り検知)」を加える方針だ。最高評価の5つ星を獲得するために、自動車メーカーは幼児置き去り検知システムの採用は避けて通れない。

 米国でも導入を加速させる動きがある。同機能の搭載を義務化することを求める法案「HOT CARS Act」が19年に連邦議会に提出された。法案成立から2年以内に、同機能を新車に搭載することを義務付けることを求めている。

 HOT CARS Actは審議の途中だが、EuroNCAPは試験の内容が固まってきた。詳細な試験プロトコル(シナリオ)は21年に発表予定だが、(1)後席に後ろ向きに取り付けたチャイルドシートに幼児を模したダミーを寝かせること、(2)ダミーには毛布をかぶせること、(3)運転者が車両から数分間離れた後にシステムの作動を確認すること、などが骨子となる(図2)。

図2 後部座席のチャイルドシートに寝る幼児を検知
図2 後部座席のチャイルドシートに寝る幼児を検知
EuroNCAPは22年に追加する試験項目の詳細シナリオを策定中で、21年に発表する見通し。(撮影:日経Automotive)
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 これらの条件に対応できるセンサーは何か。車載センサー事業を手掛けるアルプスアルパインによると、「カメラや超音波センサー(ソナー)も検討したが、EuroNCAPに対応するにはミリ波レーダーが必要だと判断した」(同社執行役員でデバイス事業担当兼技術本部副本部長の泉英男氏)。

 カメラは夜間の認識精度が落ちる上に、「毛布にくるまった幼児の存在は認識できない」(同氏)。超音波センサーであれば毛布を透過できるが、「ある程度大きな動きがないと生体だと判断できず、高い精度を維持するのは困難」(同氏)である。3つの候補の中からミリ波レーダーに絞り、「22年のEuroNCAPに間に合うように量産を始める計画」(同氏)だ。

 フランスValeo(ヴァレオ)は当初、NTTグループと共同でマイクの使用を検討した。音声認識機能などに使う車内マイクで幼児の泣き声を捉え、クルマから離れた親のスマートフォンに警告を発するシステムである。低コストに実現できるものの、置き去りにされた幼児が必ずしも泣くとは限らない。最終的にマイクではなくミリ波レーダーを使ったシステムを本命と位置付け、「海外の自動車メーカー向けに21年から量産を開始する」(Valeo)という。