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 ソフトバンクは、健康・医療支援サービスを提供するプラットフォームの構築に動き出した。傘下のヘルスケアテクノロジーズ(東京・港)がオンライン健康医療相談アプリ「HELPO(ヘルポ)」の機能を拡充し、法人向けヘルスケアサービスや病院の予約・問診などの医療支援サービスを提供するプラットフォームとして機能させる。将来的には、開発中の慢性疾患を予測するAIなどの応用を見据える。

オンライン取材に応じるヘルスケアテクノロジーズ社長の大石怜史氏
オンライン取材に応じるヘルスケアテクノロジーズ社長の大石怜史氏
(写真:日経クロステック)
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 HELPOは企業や自治体向けの健康医療相談アプリとして2020年7月にサービスを開始した。利用者はスマートフォンのアプリを通じて、オンライン健康医療相談や病院の検索、一般用医薬品(OTC)などの購入ができる。アルフレッサとYG健康保険組合(Zホールディングスグループ)などが導入している。静岡県藤枝市がHELPOによる健康医療相談の効果を検証する実証実験を実施しており藤枝市民は無料で利用できる。

 健康・医療支援プラットフォームへの進化に向けて、ヘルスケアテクノロジーズ社長の大石怜史氏は「2021年度にHELPOの法人向けヘルスケアサービスを拡充し、ウエアラブル端末などを活用した特定保健指導の支援サービスを提供する」と明らかにした。メタボリックシンドローム該当者やその恐れがある人にウエアラブル端末を装着してもらい、取得したデータから個人に合わせた生活・運動アドバイスを提供する。

 ウエアラブル端末のデータから生活・運動アドバイスを導き出すアルゴリズムは、ソフトバンク内外のパートナーと提携して開発する。今後も健康・医療支援プラットフォームの構築に向けて、ソフトバンクなどが開発中の技術を積極的に取り込んでいく方針だ。例えば開発中の慢性疾患予測AIなどを将来的にHELPOに応用する可能性があるという。最終的には、同意を得て収集した個人の健康・医療情報であるPHR(パーソナル・ヘルス・レコード)を活用した事業展開を計画する。