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 トヨタ自動車が、イスラエルMobileye(モービルアイ)の画像処理チップを搭載した車載カメラの採用に踏み切る。ドイツZFが前方監視用のカメラとして仕上げ、ZFのミリ波レーダーと共にトヨタに供給する。モービルアイとZFのADAS(先進運転支援システム)関連部品がトヨタに採用されるのは今回が初めてだ。「数年内」(モービルアイ)に搭載が始まるという。

 モービルアイのチップは、画像認識のアルゴリズムやソフトウエアを自動車メーカーが変更できない「ブラックボックス」として提供される。トヨタは「技術を手の内化できないモービルアイとは距離を置いてきた」(ある自動車メーカーの自動運転技術者)が、その姿勢を転換したようだ。

日本の大手3社はそろってモービルアイ製に

 モービルアイの画像処理チップ「EyeQ」シリーズは、2020年時点で「世界28社の自動車メーカーに採用されている」(同社)という。市販車としてレベル3(アイズオフ)の自動運転機能を世界で初めて実用化したホンダの新型セダン「LEGEND Hybrid EX・Honda SENSING Elite」(レジェンド)や“手放し運転”を可能にした日産自動車の「スカイライン」をはじめ、多くの日本車にも搭載済みだ。

 トヨタの採用によって、日本の大手自動車メーカー3社はそろってモービルアイの画像処理チップを使うことになる(図1)。トヨタはこれまで、デンソーの車載カメラやミリ波レーダーを採用してきた。カメラに内蔵する画像処理チップは東芝製。

図1 モービルアイの画像処理チップ「EyeQ4」
図1 モービルアイの画像処理チップ「EyeQ4」
トヨタだけでなく、ホンダや日産もEyeQ4を内蔵した車載カメラを採用済みである。(出所:モービルアイ)
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 実は、トヨタのADASセンサーにおける日本連合の牙城が崩れるのは今回が初めてではない。16年末に発売した小型SUV(多目的スポーツ車)「C-HR」や17年発売のセダン「カムリ」など、ドイツContinental(コンチネンタル)製のADAS用センサーを採用した車種がある。目的は、「部品メーカーに競争原理を持ち込むことでコストダウンを図ること」(トヨタの担当技術者)だ。

 今回のモービルアイおよびZFの採用も、狙いは同じとみていいだろう。背景にあるのは、自動ブレーキ機能の動向である。自動ブレーキ機能は義務化・標準搭載に向かい、同性能を評価するEuro NCAPによる試験シナリオも厳しくなっていく。