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 マツダは2021年6月17日、30年に向けた技術・商品の開発方針を発表した。20年に発表した中期経営計画の見直しや、50年の炭素中立(カーボンニュートラル)への対応を踏まえたもので、「電動化の推進」や「安全技術の進化」などが柱である。

 同社のこれまでの電動化計画では、30年に世界で生産するすべての車両に電動化技術を搭載するとしていた。その比率はハイブリッド車(HEV)と簡易ハイブリッド車(MHEV)、プラグインハイブリッド車(PHEV)の合計が95%、電気自動車(EV)が5%である。

 これに対して、今回発表した電動化計画では、30年の構成比率をHEVとMHEV、PHEVの合計で75%、EVで25%とした。世界で加速するEVシフトを踏まえて、EVの比率を大きく引き上げた。

 同日のオンライン会見で、マツダ専務執行役員(研究開発・コスト革新統括)の広瀬一郎氏は、「30年に向けて、EVの普及は確実に進む。これに合わせて、専用プラットフォーム(PF)を適用する複数のEVを、25年ごろから30年にかけて投入する」と述べた(図1)。

広瀬一郎氏
図1 マツダ専務執行役員の広瀬一郎氏
(オンライン会見の画面をキャプチャー)
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 新たな電動化計画を具体的に見ると、小型車向けPF「スモール」と中大車向けPF「ラージ」を適用する電動車両を22年から25年にかけて、日本や欧州、米国、中国、ASEAN(東南アジア諸国連合)などで発売する。MHEVを除く電動車両の車種はHEVとPHEVがそれぞれ5車種、EVが3車種である(図2)。

30年に向けた電動化計画
図2 30年に向けた電動化計画
(出所:マツダ)
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 このうちHEVには、「トヨタ自動車のハイブリッド機構(THS)を使用する車両も含まれる」(広瀬氏)と言う。また、スポーツモデルの小型車「ロードスター」も、電動化の対象にする。

 PFごとにみると、スモールを適用する電動車両には、ガソリンエンジンを用いたHEVや24V駆動のMHEVのほか、EVやロータリーエンジン(RE)を使うレンジエクステンダーEVなどが含まれる。ラージを適用する電動車両では、ガソリンエンジンを用いたPHEVと、ガソリンエンジンとディーゼルエンジンを使う48V駆動のMHEVなどが中心になる(図3)。

30年に向けた電動車両群
図3 30年に向けた電動車両群
(出所:マツダ)
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