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帝人は、グローバル展開している自動車部品向け複合材料事業を統合した。日本と米国、欧州、中国にある拠点を一体で運営できるようにして、同事業の売上高を2030年に、現在の2倍に増やす計画だ。素材から加工、成形、リサイクルに至るLCA（ライフサイクルアセスメント）の観点から二酸化炭素（CO2）の排出量を削減する技術開発にも取り組む。
帝人グループの自動車部品向け複合材料事業の主な海外拠点は5つある。（1）米Continental Structural Plastics（CSP）（2）ポルトガルInapal Plasticos（イナパル・プラスティコ）（3）チェコBenet Automotive（ベネット・オートモーティブ）（4）CSPの中国における合弁会社であるCSP Victall（CSPビクトール）（5）研究開発拠点のドイツTeijin Automotive Center Europe（TACE）──である（図1）。
図1 帝人グループの自動車向け複合材料事業の主な世界拠点
これらの拠点の事業を一体運営する。帝人の資料を基に日経Automotiveが作成。
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これら5拠点の社名を「Teijin Automotive Technologies（TAT）」に変更し、これまで帝人グループとして展開してきた世界の自動車部品向け複合材料事業を一体運営する。帝人自身の自動車部品向け複合材料事業も機能上は、「TATジャパン」という位置付けになる。
帝人複合成形材料事業本部長のSteve Rooney（スティーブ・ルーニー）氏は、「環境配慮型の自動車向け材料やソリューションの開発に注力していく。素材から加工、成形、リサイクルに至るバリューチェーン全体のライフサイクルにおけるCO2排出量削減に向けた技術開発や様々な取り組みも強化する」と言う（図2）。
図2 複合成形材料事業本部長のスティーブ・ルーニー氏
「環境配慮型の自動車向け材料やソリューションの開発に加え、LCAの観点からのCO2排出量削減に向けた技術開発なども強化する」と言う。（出所：帝人）
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