全2233文字
PR

 ニコチン依存症や糖尿病などの治療で注目される「治療用アプリ」の認知度は2割に満たない――。日経デジタルヘルスが実施したアンケート調査で、最新デジタル医療の認知度と利用意向が明らかになった。

 デジタルヘルス領域では新しい技術やサービスが次々と誕生している。しかし、いくら技術開発が進んでも、人々に受け入れられるものでなければ市場は成立しない。そこで日経デジタルヘルスでは、一般生活者5000人を対象にアンケート調査を実施。最新デジタル医療の認知度と利用意向を調べた。

 調査対象としたは(1)治療用アプリ、(2)AI画像診断支援ソフトウエア、(3)手術支援ロボット、(4)ウエアラブル医療機器、(5)体内埋め込みデバイス、(6)メンタルヘルス対策、(7)認知症対策、(8)遠隔医療、(9)リハビリ支援、(10)不妊治療支援の計10分野である。このうち本稿では、治療用アプリに焦点を当てて解説するとともに、AI画像診断支援ソフトウエアや手術支援ロボットの調査結果についても紹介する。

■調査の概要
2021年7月16日から7月26日にかけて日経BPコンサルティングの協力を得て実施し、計5282人から有効回答を得た。ネットリサーチ企業のパネルを利用していることから、回答者は一定以上のデジタルリテラシーを持っており、それが調査結果に影響することを考慮に入れる必要がある。なお、すべての調査結果は、日経BPが2021年10月26日に発行した専門リポート「デジタルヘルス未来戦略 調査編 有望市場分析」に掲載している。

手術支援ロボットは半数超が認知

 最新デジタル医療について、「従来から内容を含めて知っていた」「取り組みや存在・動きを知っていた」と回答した人の割合を調べた。治療用アプリとAI画像診断支援ソフトウエア、手術支援ロボットのうち、「知っていた」と回答した人の割合(「従来から内容を含めて知っていた」「取り組みや存在・動きを知っていた」の合計)が最も多かったのは手術支援ロボットで、55.7%と半数超が認知している結果になった。AI画像診断支援ソフトウエアは29.4%で、認知度が3分野の中で最も低かった治療用アプリは18.9%と、2割を下回ることが分かった。

3分野の認知度
3分野の認知度
(出所:日経デジタルヘルス)
[画像のクリックで拡大表示]