ディーゼル不正で失墜した「環境の欧州」――。その巻き返しが強烈で、ハイブリッド車（HEV）を追い払い、電気自動車（EV）に突き進む。まさに欧州発「EV狂乱」。中核の電池は早くも争奪戦の様相で、開発の焦点がエネルギー密度から材料確保に変わってきた。この機に乗じて、欧州は電池とEVの開発に新たな競争軸を打ち出す。EV開発の最前線に迫る。
「標準的な航続距離のEVや家庭用蓄電池は、LFP（LiFePO4、リン酸鉄）系に移行する」〔米Tesla（テスラ）CEO（最高経営責任者）のイーロン・マスク氏〕――。
世界の自動車メーカーが2030年に向けてEVの開発に追い立てられるなか、中核のリチウムイオン電池の競争軸が変わり始めた。脚光を浴びるのが「徐々に消え去る」とみられていたLFP系の同電池である。
テスラがLFP系の採用を世界に広げる計画を公表したのにとどまらず、ドイツVolkswagen（フォルクスワーゲン、VW）グループや米Ford Motor（フォード・モーター）なども採用する方針を打ち出した。
ゴールドマン・サックス証券の湯澤康太氏は「LFP系の重要性は高まる」と見通す。30年ごろのEV用電池のうち、調査会社によって異なるがLFP系は2～4割を占める可能性がある。
LFP系は、中国電池メーカーが主に手掛けており低コスト品の印象が強い（図1）。日韓の電池メーカーが開発するNMC（ニッケル、マンガン、コバルト）系やNCA（ニッケル、コバルト、アルミニウム）系に比べてコストは2割ほど安いとされる一方、エネルギー密度も同程度低くなる。エネルギー密度を重視する移動体の電池として、LFP系はNMC系やNCA系にいずれ置き換えられると考えられてきた。
それが一躍注目を集めるのは、エネルギー密度の向上を後回しにしてでも、電池資源の確保や材料価格高騰への備えが重要になっているからだ。30年までにEVの急拡大が見込まれており、電池資源の枯渇が現実味を帯びてきた。LFP系の材料となる鉄は豊富で枯渇する可能性は低い。今後も価格が低く安定するとみられている。
