かつては世界シェア52％
太陽光発電産業に数十年以上携わっている人間にとって、馴染みの深いメーカーの製品が業界から消えていくというニュースは悲しくなる。
先月に発表されたソーラーフロンティアのニュースもまさにその１つだ。
さらに、ソーラーフロンティアの撤退は、日本における太陽電池生産産業の著しい弱体化を意味する。
「昔々1990年代、米国は世界の太陽電池生産のリーダーでした。 1997年は、世界の太陽電池出荷量が100MWを超えた最初の年でした。日本では新エネルギー財団（NEF）が住宅用太陽光発電システムへ補助金支援政策を打ち出し、1999年までには、製造業（の拠点）は（米国から）日本にシフトしました」と、太陽光発電市場のリサーチ・コンサルティング会社の米SPVマーケットリサーチ（SPV Market Research） の創立者でチーフ・マーケットリサーチ・アナリストであるポーラ・ミンツ氏は振り返る（図1）。
SPVマーケットリサーチによる、1997年から2020年の間における太陽電池出荷量の国別推移を見てみると、1990年代初期は米国が太陽電池の製造拠点としてはリーダーであったが、1990年代中期以降に日本の製造が徐々に拡大してくる。2000年代には日本のシェアはなんと世界の50％を占めるまでに拡大した。しかし、2003～04年のシェア52％を頂点とし、2007年にまず欧州に抜かれ、2009年に中国に抜かれた時の日本のシェアは16％で、中国はすでにその2倍のシェア（32％）まで拡大していた。
ちなみに、SPVマーケットリサーチのデータによると、2020年全世界太陽電池出荷量における中国のシェアは67％で、過去最大の割合となった。その一方で、過去のリーダーであった米国、日本のシェアは共に1％を下回っていた。
