電動車（xEV）の世界的な販売台数の急伸にともない、リチウムイオン2次電池（LIB）の部材メーカーも増産を急いでいる。正極材料大手の住友金属鉱山は、470億円をかけて生産設備の増強を実施。2027年度までに、現在の月産約5000トン（t）体制から1万t体制に拡大する。セパレーター大手の旭化成も、生産能力増強に向けて300億円を投じる予定だ。
LIBの主な部材は、電極に使う正極材料と負極材料、両電極を絶縁するセパレーター、リチウムイオンを伝導する電解液である。これらを「主要4部材」と呼ぶ。サプライチェーン編で見た通り、車載用LIBではアジア系の電池メーカーが“群雄割拠”している状態だ。では、主要4部材はどうか。LIBの調査会社B3（東京・千代田）が作成した統計を基に、シェアを明らかにしていく＊。
LIB部材もアジアがリード
正極材料は、多くのサプライヤーがシェアを分け合っている。20年のトップはベルギーの素材大手Umicore（ユミコア）だが、それでも市場全体の8％だ。同社が開発する正極材料はニッケル・マンガン・コバルト（NMC）系。主な顧客は韓国LG Energy Solution（LGエナジーソリューション）である。
日本メーカーでは、日亜化学工業が7％で2位、住友金属鉱山が同じく7％（整数の百分率では同率だが小数点以下で差異がある）の僅差で4位にランクインしている。日亜化学工業はNMC系やコバルト酸リチウム（LCO）、マンガン酸リチウム（LMO）といった正極材を生産している。住友金属鉱山は、主にハイニッケル系のNMCやニッケル・コバルト・アルミニウム（NCA）系正極材を生産し、トヨタ自動車やパナソニックなどに供給している。トヨタ自動車がハイブリッド車（HEV）「ヤリス」で使っているほか、米Tesla（テスラ）も車載用LIBに使用しているとみられる。
正極材では、全体として中国メーカーが占める割合が高い。中国・厦門タングステン（Xiamen Tungsten）が7％で3位に入る他、中国・杉杉能源（Hunan Shanshan）が5％、中国・容百科技（Ronbay）が5％、中国・当昇科技（Beijing Easpring）が4％、中国・振華新材料（Zhenhua）が4％で名を連ねる。その他、韓国L&F（4％）や韓国Ecopro（エコプロ、3％）もランクインするなど、アジア企業で半数を占めている。
続いて、負極材を見ていこう。首位は中国・貝特瑞新能源材料（BTR New Material、貝特瑞）で18％。2位には昭和電工マテリアルズ（旧日立化成）が12％でランクインした。同社の負極材は人造黒鉛系で、トヨタ自動車のHEV「アクア」の車載用LIBなどで採用されている。
3位以降は、中国・杉杉集団（Shanshan group）が10％、韓国POSCO Chemtech（ポスコケムテック）が9％、中国・江西紫宸（Zichen）が8％、中国・凱金能源（Kaijin）が7％と、中韓メーカーが6位まで並ぶ。そして、7位には三菱ケミカルがランクインした。三菱ケミカルは、天然黒鉛系と人造黒鉛系の2種類のラインアップがある。
