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オン・オフサイトを使い分け

 今年3月17日に、米国最大規模のディスカウントストア・チェーンであるターゲット(Target )は、太陽光発電だけで完全に電力を供給される「ネット・ゼロ・エネルギー」店舗を発表した。「ネット・ゼロ」店舗は、同社で初めてとなる。

 ここ数年、グーグル、アップルなど米リーディングIT企業によるコーポレートPPA(電力購入契約)モデルが、世界における太陽光発電の導入量拡大に大きく貢献している。これら米IT大手企業によるコーポレートPPAは、企業の敷地外(オフサイト)、または需要地から離れた比較的広い場所にメガソーラー(大規模太陽光発電所)などの再生可能エネルギー設備を設置する「オフサイト型PPA」である。

 それに対して、店舗、倉庫、流通センターなどの比較的規模の大きな施設を持つ企業の場合、電力需要のある事業所・工場の屋根上、または敷地内(オンサイト)に、再エネプロジェクトのデベロッパーなど第3者が開発・所有する太陽光発電設備を導入するケースが多く、これらを「オンサイト型PPA」と呼ぶ。米ターゲットも、この「オンサイト型PPA」によって太陽光発電設備を導入した(図1)。

図1●米国最大規模のディスカウントストア・チェーンであるターゲットの最初のネット・ゼロ・エネルギー店舗
図1●米国最大規模のディスカウントストア・チェーンであるターゲットの最初のネット・ゼロ・エネルギー店舗
(出所:Target)
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