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 ついにインターネットのバックボーンは400Gビット/秒へ――。インターネット事業者(ISP)間を接続するIX(インターネットエクスチェンジ)において、アジア太平洋地域で初めて最大伝送速度400Gビット/秒のイーサネット(400GbE)を用いた相互接続の実証実験に成功した。実証実験にはIXサービス事業者のインターネットマルチフィードとインターネットイニシアティブ(IIJ)、NTTコミュニケーションズ(NTTコム)が参加した。

 400GbEは最初の規格が2017年に標準化された後、2019年ごろからルーターやスイッチ、光トランシーバーなどの対応製品が登場し始めた。ここにきて製品価格が下がり、「400GbEインターフェース1本あたりのコストが、100GbEを4本束ねるよりも安くなった」(インターネットマルチフィード技術部の川口慎司担当課長代理)。このため大手の通信事業者やクラウド事業者などで、データセンター(DC)内やDC間での利用が広がりつつある。

 しかしIXでの400GbEの利用は進んでいない。400GbE対応製品は登場してから日が浅いこともあって、ベンダー間での相互接続性の検証が十分ではないからだ。DCのように単一事業者であれば同じベンダーの製品を採用できるが、多数の事業者が接続するIXではそうはいかないためだ。

 一方でインターネット接続事業者(ISP)間を接続するIXサービスで交換されるトラフィックは指数関数的に増えており、回線の増強は喫緊の課題となっている。実際、インターネットマルチフィードのIXサービス「JPNAP」での交換トラフィックは、ピーク時には4.73Tビット/秒に達する。

インターネットマルチフィードのIXサービス「JPNAP」における交換トラフィックの推移
インターネットマルチフィードのIXサービス「JPNAP」における交換トラフィックの推移
(出所:インターネットマルチフィード)
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 JPNAPが提供する最速の回線は、2012年から提供している100Gビット/秒のイーサネット(100GbE)だ。トラフィックの増加に対応するため、100GbEインターフェースを複数束ねて接続するケースが増えている。例えば「32本束ねて使う場合もある」(インターネットマルチフィード技術部の榎本淳志次長)。

 使用するインターフェースの数が増えると、全体の故障率が高くなる。ケーブルの取り回しも難しくなり、運用負荷が増加する。インターフェースを広帯域化して使用数を減らせば、故障率や運用負荷の低減が見込める。このため、より広帯域な400GbEの提供が求められているわけだ。

複数ベンダーの製品で相互接続性を検証

 そこで今回の実験では、実利用を想定した形で400GbE対応製品の相互接続性を検証した。具体的には、米Arista Networks(アリスタネットワークス)製、米Cisco Systems(シスコシステムズ)製、米Juniper Networks(ジュニパーネットワークス)製のルーターやスイッチを相互に接続。物理レベルやネットワークレベルでの相互接続性や光スイッチとの相互接続性、経路制御の相互接続性、400Gビット/秒のトラフィックを流したときの性能などを確認した。

実験のネットワーク構成
実験のネットワーク構成
(出所:インターネットマルチフィード)
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