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米国エネルギー省（DOE）・エネルギー情報局（EIA）の最新データによると、2023年内に連系出力54.5GWもの新規系統用発電設備が米国内で稼働する予定という。
このデータは、EIAが発電事業のデベロッパー及び、発電設備の所有者から収集した情報によるもので、この新規導入量の半分以上（54％）が、メガソーラー（大規模太陽光発電所）を含む太陽光発電所となっている （図1）。
図1● 米国における2023年の発電源別・月別の新規系統用発電設備の導入量（単位：連系出力・GW）
（注：黄色＝太陽光、藍色＝エネルギー貯蔵設備、水色＝天然ガス火力、緑色＝風力、赤色＝原子力、灰色＝その他、出所：US DOE EIA）
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太陽光発電に続くのは、エネルギー貯蔵設備（17％）、そして天然ガス火力（14％）となっている。
米国における発電事業用太陽光発電の導入量は、2010年以降急速に増加し、過去10年間の右肩上がりの傾向が続いてきた。そんななか、2022年の新規太陽光導入量は、前年比23％減となった。EIAは、減少した要因について、新型コロナウイルスによるグローバルなサプライチェーンの混乱や停滞などがあると分析している。
プロジェクトデベロッパーは、2023年に連系出力29.1GWの太陽光発電の設置を計画しており、この導入量には、2022年にコロナ禍で延期されたプロジェクトも含まれている。
この容量のすべてが計画どおりに稼働するとなると、2023年には、単年度の導入量としてこれまでで最大である 2021年の13.4GWに比べても2倍以上となり、年間新規導入量の記録更新となる。
