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 無線で車載ソフトを更新するOTA(Over The Air)機能が注目を集めている。米テスラ(Tesla)が先行しており、運転支援システムの機能変更や追加、電池容量の変更などができる。世界の大手自動車メーカーはOTAを、自動運転に実現するための基盤技術と位置付け、開発を急ぐ。

 OTAを実現するには、ソフトウエアの無線による更新技術がECU電子制御ユニットに内蔵されることは必須であるとともに、インフラの整備も必要だ。

 OTAの需要拡大に合わせて、車載ソフトウエアプラットフォームの国際標準である「AUTOSAR」が、OTAに対応した次世代版「AUTOSAR Adaptive」の量産対応を始める。ドイツ自動車メーカーが2019年に量産する車両で初採用することが分かった。ドイツ・ベクター(Vector Informatik)で組み込みソフト担当シニアプロダクトマネージャーのMarkus Oertel氏に聞いた。

ドイツ・ベクター(Vector Informatik)組み込みソフト担当シニアプロダクトマネージャーのMarkus Oertel氏
ドイツ・ベクター(Vector Informatik)組み込みソフト担当シニアプロダクトマネージャーのMarkus Oertel氏
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AUTOSAR Adaptive について、世界メーカーの取り組みはどうか。

 日本メーカーは積極的だが、技術が成熟するのを待っているように見える。まだ量産プロジェクトはない。2020年前には量産車は出てこないのではないか。

 米国は現在、自動車メーカーごとに独自仕様のソフトウエア基盤を使っている。ただ次世代標準のAUTOSAR Adaptiveについて、検討を始めた段階だ。量産は決まっていない。決まれば最も大きな案件になるだろう。

 ドイツは最も積極的な市場だ。2019~21年ごろにかけて続々とAUTOSAR Adaptiveを備えた量産車が出てくる。メーカーによって、使う機能はさまざま。自動運転だけでなく、マルチメディアなど採用事例は幅広い。

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