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　巨大IT企業や自動車メーカーなどが、半導体チップを独自開発して自社の製品やサービスの競争力強化に活用する動きが目立ってきた。

　こうした動きの先鞭を付けた米アップル（Apple）の発表会では、新製品に搭載した独自チップの機能と性能を誇り、それが製品の魅力を生み出すことをアピールするのが定番になった。そして今では、米グーグル（Google）、米アマゾン・ドット・コム（Amazon.com）、米マイクロソフト（Microsoft）、米IBM、米テスラ（Tesla）、米HPE、トヨタ自動車など半導体チップの大口需要家が、独自プロセッサーや電力制御チップなどの開発に注力している。

　独自チップの開発には多額の費用と高度な技術が必要であり、それを実行できる体力・体制を持つ企業は多くはない。巨大企業と競合する企業は、競争力を維持するため何らかの手を打つ必要があろう。今回のテクノ大喜利では、半導体の大口需要家による独自チップ開発の動きによる波及効果、さらには独自チップを開発できない機器メーカーや半導体専業メーカーの身の処し方について議論した。

　今回、各回答者に投げ掛けた質問は、以下の３つである。

【質問１】そもそも、IT企業や自動車メーカーが独自チップ開発に走る背景には、どのような要因があるのでしょうか？
【質問２】独自チップ開発の潮流の中で、半導体専業メーカーは事業のどのような点を見直すべきだと思われますか？
【質問３】独自チップを開発できない機器メーカーやサービス・プロバイダーは、開発できる企業とどのように対抗・棲み分けると思われますか？

　3つの質問に対するそれぞれの回答者による回答要旨は、以下の表の通りだ。

表１　テクノ大喜利「独自チップ至上時代が到来、うちはどうする？」回答まとめ
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表１　テクノ大喜利「独自チップ至上時代が到来、うちはどうする？」回答まとめ