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 ソニーが、半導体事業、とりわけイメージセンサー事業への投資を強化することが明らかになった。同社は、2018年5月22日に公表した中期経営計画の中で、今後3年間で累計2兆円以上の営業キャッシュフローを稼ぎ出し、半導体事業を中心に最大1兆円の設備投資を行うとした。

 これまで、日本の総合電機メーカーの多くには、ハイリスク・ハイリターンな半導体事業を扱いきれず、同事業を次々と分社化していった経緯がある。こうした中、半導体事業の強化に走るソニーの動きは特異に見える。100%出資する半導体子会社に、電子機器事業の投資規模をはるかに超える巨額投資を注ぎ込むのには、相応の読みと意図と覚悟がいることだろう。

 今回のテクノ大喜利では、ソニーによる半導体への巨額投資によって生まれる可能性やリスクを洗い出した。各回答者に投げ掛けた質問は、以下の3つである。

【質問1】ソニーの半導体投資強化は、正しい判断だと思われますか?
【質問2】 Samsung Electronics(サムスングループ)の半導体・液晶事業と、目指すビジネスに違いがあると思われますか?
【質問3】過去のソニーの半導体や液晶の巨額投資との違いはどこにあると思われますか?

 3つの質問に対するそれぞれの識者による回答要旨は、以下の表の通りだ。

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