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 新型コロナ(以下、コロナ)の感染予防の一環として、自宅でテレビ会議やビジネスチャット、メールなどを通じたリモートワークをしている人も多いことだろう。コロナ以前は当たり前だった会社での顔を突き合わせた会議や顧客との打ち合わせができなくなって1カ月以上経過した。その間、「家でも結構仕事ができるのではないか」「むしろ無駄な長い会議がない分、仕事が効率的」「やっぱり同僚や取引先との密なコミュニケーションや相手の表情を見ながら会話できないとかみ合った議論ができない」など、代替環境で仕事を進めたことでさまざまな気づきがあったのではないか。

 各回答者が属する業界・業種・立場から、新型コロナウイルスへの戦いで貢献できること、他業界に協力してほしいこと、ウィズコロナもしくはポストコロナを見据えて備えるべきことについて議論している今回のテクノ大喜利。4番目の回答者は、技術経営(MOT)を大学で教える立命館アジア太平洋大学の中田行彦氏である。現在、日本中のすべての大学で遠隔授業の導入が進められている。大学での授業の中にはテレビ会議システムを通じて伝えられる授業もあるが、今のシステムでは伝えにくい内容の授業もある。同氏は、そうしたジレンマを抱えた経験から、デジタル的な遠隔授業とアナログ的な対面授業それぞれの良さを融合させたコロナ後の革新を見据えた、ICT技術の進化を要望している。

(記事構成は、伊藤元昭=エンライト
中⽥ ⾏彦(なかた ゆきひこ)
⽴命館アジア太平洋⼤学 名誉教授
中⽥ ⾏彦(なかた ゆきひこ) 神⼾⼤学⼤学院卒業後、シャープに⼊社。以降、33年間勤務。液晶の研究開発に約12年、太陽電池の研究開発に約18年、その間、3年間、⽶国のシャープアメリカ研究所など⽶国勤務。2004年から⽴命館アジア太平洋⼤学の教授として、技術経営を教育・研究。2009年10⽉から2010年3⽉まで、⽶国スタンフォード⼤学客員教授。2015年7⽉から2018年6⽉まで、⽇本MOT学会企画委員⻑。2017年から⽴命館アジア太平洋⼤学 名誉教授・客員教授。京都在住。
【質問1】ご自身が属する業界・業種・立場の見地から、コロナショックへの対応で貢献できることは何だと思われますか?
【回答】ピンチをチャンスに。コロナ対応でもポジティブ思考が企業や社会に貢献できる
【質問2】ご自身の視座から見て、他業界の協力を仰ぎたいこと、考慮してほしいことは何ですか?
【回答】 IT業界は、テレワークや遠隔授業に用いるオンライン会議システムを、知識創造を促進できるように革新してほしい
【質問3】コロナショックの終息を見据えて、ご自身が属する業界・業種が備えておくべきこと、覚悟しておくべきことは何だと思われますか?
【回答】コロナ後に世界は一変する。ピンチから学び、「デジアナ思考」で、以前の状態よりも革新させる覚悟が必要。ピンチをチャンスに