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 ピラミッド型の業界構造を取る日本の自動車業界で発達した「Just in Time(JIT)」は、無駄を極限までそぎ落とした生産手法として、多くの業界、海外の企業にも導入されている。ただし、最も大きな成果が得られているのは、育ての親である日本の自動車業界であるように思える。これは、生まれた場所に最適化された手法であるのだから当たり前かもしれない。この前文を書いている筆者は、半導体や機械部品を供給するメーカーの人を取材する機会が多い。こうした人たちにJITについて聞くと、「自動車メーカーのJITは、下請け、孫請けが無駄とリスクを引き受けているだけの効率化手法だ」といって切り捨てる人が多くいる。つまり、頂点に君臨する企業だけが得をする制度ということなのか。

 非常事態への対応を見据えたJITのニューノーマルについて議論している今回のテクノ大喜利。3番目の回答者は服部コンサルティング インターナショナルの服部 毅氏である。同氏は、非常事態の際だけでなく、平時にもJITには問題が山積していることを指摘している。そして、サプライチェーン上に損をする企業を作らないITによる効率化の重要性を訴えている。

(記事構成は、伊藤元昭=エンライト
服部 毅(はっとり たけし)
服部コンサルティング インターナショナル 代表
服部 毅(はっとり たけし) 大手電機メーカーに30年余り勤務し、半導体部門で基礎研究、デバイス・プロセス開発から量産ラインの歩留まり向上まで広範な業務を担当。この間、本社経営/研究企画業務、米国スタンフォード大学 留学、同 集積回路研究所客員研究員なども経験。2007年に技術・経営コンサルタント、国際技術ジャーナリストとして独立し現在に至る。The Electrochemical Society (ECS)フェロー・終身名誉会員。マイナビニュースや日経xTECHなどに、グローバルな見地から半導体・ハイテク産業動向を随時執筆中。近著に「メガトレンド半導体2014-2023(日経BP社)」「表面・界面技術ハンドブック(NTS社)」「半導体・MEMSのための超臨界流体」(コロナ社)がある(共に共著)。
【質問1】非常事態への対応を見据えたJITの見直し・改善を推し進める必要性を感じますか?
【回答】平時でさえ見直し・改善の必要があるので、非常事態ではなおさら必要
【質問2】あなたがJITを非常事態に強いものへと見直し・改善する際、どのような問題点・不備に着目した解決を目指しますか?
【回答】納品が1つでも滞ると製造ライン稼働がすぐに停止する課題、それを避けるために発注先を多角化、分散化すると個々には少量発注となりコスト高になり管理も煩雑になる課題
【質問3】JIT以外、どのような部分で非常事態を想定したニューノーマルを考える必要があると思われますか?
【回答】開発や製造現場で人手に頼らざるを得なかった様々な作業のデジタル技術活用による自動化、省力化、無人化