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 ソフトバンクグループ(SBG)は、傘下の英Arm(アーム)の全株式を米NVIDIA(エヌビディア)に最大400億米ドルで売却する決断を下した。このニュースでは、400億米ドルという金額の巨大さだけに目がいきがちかもしれない。しかし、どのような形でSBGが対価を得るのかが、今後の同グループの行方を考える上で重要だ。SBGにとっての意義を推し量るには、400億米ドルの内訳を精査する必要がある。

 もはや半導体業界、IT業界、電子業界のインフラといえる存在であるArmがNVIDIAに売却されることの影響について議論している今回のテクノ大喜利。4番目の回答者は東海東京調査センターの石野雅彦氏である。同氏は、Armの売価である400億米ドルの内訳に目配りし、結果的にSBGがNVIDIAの株式を大量保有することになる点に注目している。

(記事構成:伊藤 元昭=エンライト
石野 雅彦(いしの まさひこ)
東海東京調査センター シニアアナリスト
石野 雅彦(いしの まさひこ) 山一証券経済研究所、日本興業銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券を経て、東海東京調査センターのシニアアナリストとして半導体、ディスプレー、通信などテクノロジー企業および産業を対象にした調査・分析に従事している。
【質問1】NVIDIAは、Armのビジネス価値を最大化できる売却先だと思われますか?
【回答】可能性はあるが、確定していないため、不透明である
【質問2】ソフトバンクグループが、Armの売却先としてNVIDIAが最適と考えた理由は何だと思われますか?
【回答】企業価値の最大化
【質問3】ユーザー企業やエコシステムを形成する企業にとって、NVIDIAは好ましいArmの売却先だったと思われますか?
【回答】ケース・バイ・ケース