テクノ大喜利
目次
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今の全固体電池はヒアラブルに最適、だが本当はPCやスマホ向けが欲しい
[全固体電池を拓く携帯機器の未来]服部コンサルティング インターナショナル 服部毅氏
一般消費者が購入し、利用する工業製品は、安全第一であることが重要だ。これは、電子機器はもとより、おもちゃや洗剤などあらゆるジャンルの製品に共通することだ。ただし、ある程度の安全上のリスクを許容し、得られる利便性をはかりにかけながら開発・販売し、大市場を形成している製品が2つある。
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電池の進化はモバイル機器の進化を誘発、ポストスマホ登場の素地は整った
[全固体電池を拓く携帯機器の未来]音力発電 速水浩平氏
ノートパソコンやスマートフォンを分解すると、まず驚くのがバッテリーのあまりの存在感の大きさだ。現在の携帯機器は、もはやバッテリーのケースとなったかのように見える。そして、機器の中で情報処理をしている部分は、筐体の隅に小さく薄くなって置かれている。バッテリーがもっと小さく、大容量になったら、携帯機器…
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安全性を高めた全固体電池の実用化で、電子機器はもっと人に密着した存在になる
[全固体電池を拓く携帯機器の未来]アーサー・ディ・リトル・ジャパン 三ツ谷翔太氏
電子機器を利用するのはもちろん人間だ。そして、ヒューマン・マシン・インターフェースなど技術の進化によって、電子機器とヒトの距離感はどんどん縮まってきている。ノートパソコンの登場でオフィスのコンピュータを持ち歩けるようになった。そして、その後スマートフォンが登場したことで、肌身離さず常に持ち歩く日常…
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高度情報化社会での全固体電池の役割、電卓など過去の成功例から学ぶ
[全固体電池を開く携帯機器の未来]立命館アジア太平洋大学 中田行彦氏
究極のバッテリーとして、実用化が待たれていた全固体電池が、2020年、いよいよ実用化に向かいそうだ。全固体電池の応用として、一般によく知られるのは、電気自動車のバッテリーである。ただし、大出力・大容量が前提となるこちらの用途での実用化はまだ先。2020年に登場する全固体電池は、IoT機器やウエアラ…
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実用化したが適用チップは限定的、EUV露光の全面展開に向けた開発の論点を探る
[EUV露光はムーアの法則を救うのか]テクノ大喜利まとめ
半導体チップの進化を支える微細加工技術で、長年実用化が待ち望まれていた極端紫外線(EUV)露光が実用化した。本格的なデータ活用社会の到来を前にして、半導体チップの進化機軸である「ムーアの法則」が破綻してしまうのではないかという不安があった。EUV露光の実用化によって、半導体の微細化はしばらく継続で…
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新型コロナを契機に、電子産業の構造は大幅に刷新される可能性がある
[新型コロナの電子産業への影響]テクノ大喜利まとめ
全世界で猛威を振るっている新型コロナウイルス(COVID-19)。人々の生活や経済活動、社会の営みを未曾有の大混乱に陥れている。新型コロナが世界経済に与える影響の大きさは、現時点では測りきれない状況だ。電子産業に与える影響に関しても同様である。
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EUV適用はいまだ限定的だがジリジリ前進、懸念はインテルとサムスンの微細化難航
[EUV露光はムーアの法則を救うのか]元 某ハイテクメーカー 半導体産業OB氏
台湾TSMCは、既に7nm世代からロジックプロセスへの極端紫外線(EUV)露光を導入した。ただし、注意すべきことは、7nm世代でチップ内のデバイスや回路のパターンのすべてをEUV露光で描いているわけではないということだ。
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ついに実用化したEUV露光、量産への全面展開に課題残すが解決策は見えている
[EUV露光はムーアの法則を救うのか]服部コンサルティング インターナショナル 服部 毅氏
半導体チップの進化を下支えする微細加工技術の分野で、長年実用化が待ち望まれていた極端紫外線(EUV)露光が実用化した。本格的なデータ活用社会の到来を前にして、「ムーアの法則」の破綻に不安を抱えていた。EUV露光の実用化によって、半導体の微細化はまだしばらく継続できる見通しになった。
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新型コロナによる時価総額の減少 GAFAは年間売上高に、半導体は市場全体の規模に匹敵
[新型コロナの電子産業への影響]東海東京調査センター 石野雅彦氏
回答者の方々の視座から見える新型コロナウイルスの影響が及ぶ可能性を洗い出している今回のテクノ大喜利。5番目の回答者は、東海東京調査センターの石野雅彦氏である。同氏は、GAFAや半導体メーカーなど、電子業界に関係する主要な企業の時価総額の動きをレポートした。
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コロナショックを契機に、グローバル・サプライチェーンの見直しが始まる
[新型コロナの電子産業への影響]アーサー・ディ・リトル・ジャパン 三ツ谷翔太氏
新型コロナウイルスの蔓延による“コロナショック”は、これ以上ないと言える最悪のタイミング、最悪の場所で起きたと言えるだろう。まず、世界の工場で世界最大の市場である中国で、最も人が動く春節にぶつかったことが、蔓延の範囲を広げ、規模を大きくした。それだけはない。
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半導体回復の出ばなを直撃した新型コロナ、2020年前半は10%以上の下押しを覚悟
[新型コロナの電子産業への影響]Grossberg 大山 聡氏
半導体業界は、2019年は、メモリー不況の底に落ちていた。そして、5G関連や自動運転車の市場の立ち上がり、データセンターへの設備投資の再開など明るいトピックが多い2020年での市場の回復を期待していた。ところが、世界最大の半導体消費市場である中国で“コロナショック”が起きた。世界の工場を機能不全の…
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コロナショックを早くも特需に変えつつある、中国電子情報産業の恐るべき対応力
[新型コロナの電子産業への影響]テック・アンド・ビズ 北原洋明氏
“コロナショック”は、世界中の経済に大きな影響を及ぼしている。ウイルスの最初の発生地となった中国は、2020年2月中はあらゆる経済活動がストップしたかのような深刻な状況だった。今後、その傷跡がはっきりと見えてくることで、さらなる心配事が浮上してくる可能性がある。
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中国工場を早期再開させた日本企業の事例、徹底した感染予防の実践が最優先
[新型コロナの電子産業への影響]立命館アジア太平洋大学 中田行彦氏
新型コロナウイルス(COVID-19)が、世界中の人々の生活や経済活動、社会の営みを大混乱に陥れている。「世界の工場」であり、世界有数の大市場である中国、それも春節を前後した時期を直撃する最悪の出だしで始まった今回の感染症災害は、当初は対岸の火事と傍観していた欧米にまで広がり、世界経済に与えるイン…
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誰のための技術なのか、何のための進化なのか、6Gではそこを問いたい
[勝手に6Gキックオフ]テクノ大喜利まとめ
現時点では、世界のコンセンサスが得られた6Gの仕様が定まっているわけではない。5G比で、伝送速度、遅延、最大接続数を1ケタ高めることを狙うという大まかな開発目標があるだけだ。そこで今回のテクノ大喜利では、明確な開発指針のコンセンサスがない今だからこそ、6Gへの期待と応用について、緩くワイガヤ的に議…
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普及が先か、エコシステム整備が先か、非Si系の悩みを打破するシナリオとは
「非Si系半導体のエコシステムに潜む商機」テクノ大喜利まとめ
エコシステムの未整備は、非Si系パワーデバイス普及の盛り上がりに冷水を掛けかねない要因だ。ただし、その半面、エコシステムの整備に付随して新たな商機が生まれる未開拓のフロンティアが広がっているとも言える。そこで今回は、非Si系パワーデバイスのエコシステムに潜む商機について議論した。各回答者に投げ掛けた…
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技術の進化と歩調を合わせた、個人情報保護と倫理規定の法整備を
[勝手に6Gキックオフ]東海東京調査センター 石野雅彦氏
6Gへの期待と応用について、緩くワイガヤ的に議論している今回のテクノ大喜利。5番目の回答者は、東海東京調査センターの石野雅彦氏である。同氏は、個人情報保護など技術を利用する際に顕在化する新たな問題に対する対処を、技術開発と同時並行的に考えておく必要性を訴えている。
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通信技術だけの高度化より、応用システム全体の進化を起点にした最適デザインを
[勝手に6Gキックオフ]アーサー・ディ・リトル・ジャパン 赤山真一氏
6Gへの期待と応用について、緩くワイガヤ的に議論している今回のテクノ大喜利。4番目の回答者は、アーサー・ディ・リトル・ジャパンの赤山真一氏である。同氏は、移動体通信システム単独での進化を論じるのではなく、応用システム全体の進化を俯瞰し、要素技術の進化を体系的に論じる必要が出てきていることを指摘して…
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医療費高騰、事故・渋滞、犯罪とテロなど、6Gの発展は社会課題解決のために
[勝手に6Gキックオフ]元某ハイテクメーカー 半導体産業OB氏
6Gへの期待と応用について、緩くワイガヤ的に議論している今回のテクノ大喜利。3番目の回答者は、元某ハイテクメーカーの半導体産業OB氏である。同氏は、最先端ICTの発信源である米国での、ICT技術の利用目的の変化を考察し、6Gの応用分野の方向性を探った。
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5Gでは電波の死角問題が顕在化、6Gではつながりやすさの追求を期待
[勝手に6Gキックオフ]アンプレット通信研究所 根日屋英之氏
6Gへの期待と応用について、緩くワイガヤ的に議論している今回のテクノ大喜利。2番目の回答者は、アプレット通信研究所の根日屋英之氏である。無線通信のエキスパートである同氏は、5Gで用いるミリ波のつながりにくさが一般の人が考えているよりもずっと大きな課題になる可能性を指摘し、6Gにはその点を踏まえた技…
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もはや国家競争力の根幹となった移動体通信、6Gでは日本にもチャンスが
[勝手に6Gキックオフ]立命館アジア太平洋大学 中田行彦氏
今回のテクノ大喜利では、明確な開発指針のコンセンサスがない今だからこそ、6Gへの期待と応用について、緩くわいがや的に議論した。最初の回答者は、立命館アジア太平洋大学の中田行彦氏である。同氏は、国家競争力の根幹になってきた移動体通信技術の開発での、日本企業の取り組みの強化・加速への期待を論じている。
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