連載
大山聡の勝手にコンサル
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目次
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WSTS半導体市場予測に異議あり、2020年はさらなる成長が見込める
WSTS（世界半導体市場統計）は、2019年12月3日に世界半導体市場の予測を発表した。2019年の金額ベースの成長率が前年比12.8％減、2020年が同5.9％増とのことである。
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電機8社の2019年度中間決算、厳しい中でも増益が3社
2019年11月13日に東芝が中間決算を発表し、大手電機メーカー8社の決算が出そろった。8社中増収を記録したのは2社（三菱電機、NEC）だが、増益を記録したのは3社（東芝、NEC、ソニー）。国内外の景気が芳しくない中で、収益改善を実現している企業にはポジティブな評価ができそうである。
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地方自治体こそ5Gの主役になるべきだ
「CEATEC 2019」（2019年10月15～18日、幕張メッセ）では、大手電機メーカーの展示がやや地味に感じられる一方で、初参加のANAホールディングスが旅行の疑似体験をできるサービスを紹介していたり、住宅・建設関連や金融機関の展示が見られたりするなど、展示内容は多様化している印象を受けた。
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停電の千葉県を走行して考えた、今こそスマートグリッド導入を
千葉県在住の知り合いがおり、今回の停電長期化の被害に巻き込まれてしまった。このまま被災地に放置するわけにはいかないと思い、急きょ、救助に向かうことにした。
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電機8社の4～6月決算で見えた、半導体市況のターニングポイント
2019年8月7日に東芝の決算が発表され、大手電機8社の2019年4～6月期決算が出そろった。決算内容をポジティブに評価できるのは、ソニー、NEC、富士通の3社、ニュートラルなのは日立、三菱電機の2社、ネガティブだったのはパナソニック、シャープ、東芝の3社だろう。
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ルネサス代理店リストラの序章か、半導体商社再編の動きが現れる
2019年4月の記事で、ルネサスエレクトロニクス（以下、ルネサス）の代理店リストラについて解説した。現在16社存在する正規代理店を6社に絞り込む計画で、これが半導体商社業界の再編を加速する可能性があると主張したが、早くもその動きが現れ始めたようだ。
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2019年後半の世界半導体市況に転機の予感
WSTS（世界半導体市場統計）は2019年6月4日、2019年の世界半導体市場を前年比12.1％減のマイナス成長という予測を発表した。この数値はおおむね予想の範囲内でサプライズはなかったが、昨今の半導体市場における各社の動きや業界動向に注意していると、2019年後半（7月以降）に大きな転機が訪れる…
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電機8社の2018年度決算、明暗が大きく分かれる結果に
2019年5月13日に東芝の決算発表が終わり、大手電機メーカー8社の決算が出そろった。今後のマクロ経済の見通しが混沌とする中で、各社とも見通しには予断を許さない。足元の状況に関して言えば、明暗が大きく分かれた決算であった。
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ルネサスが正規代理店リストラ、「車載」「産業機器」で16社を6社へ
ルネサス エレクトロニクス（以下、ルネサス）が、生産の一時停止に続いて、次は正規代理店のリストラに着手しようとしていることが判明した。同社の正規代理店は現在16社存在するが、これを6社に絞り込む計画だ。
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工場一時停止のルネサス、産業機器からの評価低下が一因か
ルネサスエレクトロニクス（以下、ルネサス）が、国内外13工場で生産停止に踏み切ると2019年3月6日に報道された。車載向け半導体など国内主要6工場は、最大2カ月の長期にわたる停止になるという。報道を受けてルネサスは、2019年3月7日に「今後の需要に応じて当社工場の一時生産停止の実施を検討しており…
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電機8社の決算から、米中貿易摩擦の影響を読み解く
2019年は年初から景気の先行きを懸念するニュースが目に付く。世界の株式市場は2018年末から停滞気味で、何らかの上昇のキッカケが欲しいところだが、どちらかと言えば不安材料の方が多いのが現状のようだ。
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再編が加速する半導体商社、ファンドも興味
2018年9月、半導体商社業界において2件のM&Aが発表された。9月10日の「加賀電子による富士通エレクトロニクスの買収」と、9月14日の「UKCとバイテックの経営統合」である。この2つの発表は日本国内における半導体商社業界の再編が始まったことを示唆しており、2019年以降もこのような動きが継続す…
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2020年以降の中国政策に振り回される車載電池
自動車に求められる新しい機能「CASE (Connected, Autonomous, Shared, Electric)」の中で、「E」を進めるためのキーデバイスとして、電池への注目度が高まりつつある。電池コストが高いとEVの価格が下がらない、充電に時間がかかるなど、普及のためにクリアしなければ…
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電機8社の2018年度上期決算、5社が増益達成も中身は…
2018年11月8日に東芝の中間決算発表が行われ、大手電機メーカー8社の決算が出揃った。このうち5社が営業利益で前年から増益を達成しているが、そのすべてがポジティブに評価できるわけではなさそうだ。各社の決算内容について、1つずつ分析してみよう。
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ピークアウトしたメモリー市場の行方を占う
2016年末ごろから好況を持続してきたメモリー市場が急速に悪化している。2018年初頭からNANDフラッシュメモリーのスポット価格が下落し始め、今年後半にはDRAMスポット価格も下落し始めた。この市況をどう読み解くか。今後のメモリー市場および半導体市場をどのように見るべきなのか。この手の予測はなか…
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富士通にとって半導体事業とは何だったのか
加賀電子は9月10日、富士通セミコンダクターの100％子会社で販社の富士通エレクトロニクスを買収すると発表した。この買収により、加賀電子は年間売上高5000億円規模となり、国内ではマクニカ・富士エレホールディングスに迫る規模の半導体商社が誕生することになる。
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部品調達リスクを甘く見る企業に未来はない
エレクトロニクス業界では昨今、BtoC（消費者向け）事業よりもBtoB（法人向け）事業に軸足を置く企業が増えた。結果として、ロットサイズは小さいが製品寿命は長い、というタイプの機器を手掛ける傾向が強まっている。
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自動車メーカーは「CASE」時代の主役となれるか
トヨタ自動車は2018年1月に米国ラスベガスで開催された「2018 International CES」で、移動や物流、物販など多目的に活用できるモビリティサービス（MaaS：Mobility as a Services）への注力を宣言。そのための電気自動車（EV）プラットフォーム「e-Palet…
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“中抜き”に苦しむ半導体商社の生き残り策とは
エレクトロニクス専業商社の黒田電気は2018年3月16日、投資ファンドMBKパートナーズのTOBを受け入れて上場廃止になった。黒田電気の株式は村上ファンド系のC＆Iホールディングスも保有していたが、今回のTOBに同意したことでC＆Iホールディングスは保有株を売却し、黒田電気はMBKの100％子会社…
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電機8社決算、好調も2018年度見通しでは明暗
東芝が2018年5月15日に2017年度決算を発表し、国内大手電機メーカー8社の決算が出そろった。全体としては前年度を上回る結果が目立つものの、2018年度の見通しでは各社の明暗が分かれた。中核事業で増収増益を見込む企業と、それが頭打ちで減益見込みの企業である。以下では、各社の状況をそれぞれ見てい…
