全1219文字
PR

 みずほ証券は5G(第5世代移動通信システム)スマートフォンの出荷数量予想を2021年6月下旬に見直した。スマホの5G比率は2020年の19%から、2021年は41%(従来予想は40%)、2022年は56%(同55%)、2023年は65%になると予想する。5G端末普及の急拡大が続き、2022年には過半が5G端末になりそうだ。

[画像のクリックで拡大表示]
図:5Gスマートフォン出荷数量見通し(単位は百万台)
(出所: みずほ証券エクイティ調査部作成)

 5Gの周波数帯には「サブ6」(6GHz未満の周波数帯)と「ミリ波」があるが、依然としてサブ6主体の成長が続くだろう。ただし、5Gミリ波機種を米国で展開する米Apple(アップル)が、2021年秋に発売すると予想される「iPhone 13」の動向に注目する必要がある。

 iPhone 13の2021年の生産台数は8900万台になると予想する(アップルの計画は約8500万台と想定)。そのうちの過半が、ミリ波機種で必要な「AiP(アンテナ・イン・パッケージ)」搭載品とみられ、ミリ波機種が米国以外(日本と韓国、もしかしたら一部欧州)にも展開される可能性がある。価格設定とともに、通信事業者がミリ波展開を積極化するかどうかを注目したい。

 スマホ出荷台数は2021年に13億6000万台(前年比5%増)、2022年は14億5500万台(同7%増)になると予想する。スマホの買い替え期間は3~4年と短いため、新型コロナウイルス感染症が徐々に収束方向に向かう前提で、2022年以降は新興国を中心にペントアップ需要(繰越需要)がけん引するとみる。