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テレワークを認めてはいけない社員も

 社員にとってメリットの多いテレワークですが、管理職によってはデメリットと感じる面もあります。管理職の方は向き不向きを理解することが大切です。

 例えば、テレワークの勤務は実質的に1人で作業(勤務)することになります。逆に言えば、社員には1人で作業できるスキルが求められます。このため周りのサポートが必要な新人や、業務態度に問題があるような社員などは、テレワークに向かないと言えます。

 テレワークは業種・業態によっても向き不向きがあります。工場の現場では機械を扱うので向かないでしょう。対人による接客業務が多い場合も同様です。

 自宅にネットワーク環境がない場合は論外です。社内環境にアクセスできず業務効率が下がるほか、上司や他のメンバーとのコミュニケーションにも支障が出ます。ネットワーク環境がないと、社員の勤務状況を把握するためのPCの監視(操作ログやアイドリング状態など)もできません。

それでも管理職は臨機応変に

 テレワークは時代の流れです。多様化する働き方を考える意味でも有効です。頭ごなしにテレワークを認めないという管理職は問題があるでしょう。

 例えばコミュニケーション不足になるからと言って、部下のテレワークを嫌がる上司がいます。しかし、社員の立場で見れば混雑する通勤から解放されるテレワークはありがたいものです。管理職には臨機応変に対応することが望まれます。

 今後、オリンピックに向けてテレワークやサテライトオフィス勤務が広がるのは確実です。先行企業の事例を参考にしながら推進してみてはいかがでしょうか。

杉本 一裕(すぎもと かずひろ)
人事コンサルタント。大阪府立大学大学院 経営学修士(MBA)修了。IT企業在職中は人事領域のコンサルティングを多数実施。2007年には消えた年金問題で総務省 大阪地方第三者委員会調査員を兼務する。その後、社労士と行政書士事務所を開業。IT・医療・学校・製造業や流通業など幅広い業種の顧問先業務に従事。講演や執筆活動も行っている。