スマートフォンアプリがインターネットの主要サービスとなりつつある。モバイルとアプリを中心に、ネットサービス、ネットで生じた現象やトラブル、デバイスなどの最新動向について、スマホ黎明期から業界をウォッチしてきた佐野正弘氏が分かりやすく解説する。
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連載
佐野正弘が斬る！ニュースなアプリの裏側
目次
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アドビが「Photoshop Camera」でスマホのクリエーティブを狙うワケ
米Adobe（アドビ）は2020年6月10日、スマートフォン向けのカメラアプリ「Adobe Photoshop Camera」の配信を始めた。簡単かつ大胆な加工ができることが話題だ。同社がスマホ向けのカジュアルなカメラアプリを提供する狙いはどこにあるのだろうか。
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コロナ禍で苦しむお店を「ポケモンGO」で支援、ナイアンティックの狙いは？
米ナイアンティックは2020年6月15日、同社の人気AR（拡張現実）ゲーム「ポケモンGO（Pokémon GO）」のイベント「Pokémon GO Fest 2020」を7月に開催すると発表した。新型コロナウイルスの影響を受けている店舗を支援するプログラムの実施も発表。このプログラムが目指すものは…
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米制裁で本格化するファーウェイ独自のアプリストア、国内展開に不足しているもの
中国の通信機器最大手、華為技術（ファーウェイ）は2020年6月2日に日本向けの新製品発表会を開いた。発表された新製品は独自のアプリストア「HUAWEI AppGallery」を搭載しているが、国内向けのアプリが順調に増えているかというと必ずしもそうではない。課題はどこにあるのか。
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アフターコロナ時代、KDDIの取り組みから見る地方のDXに必要なこと
新型コロナ禍で重要性が高まっているデジタルトランスフォーメーション（DX）。その推進にはヒト・モノ・カネ全ての要素が必要だ。そうした力がない地方の自治体がDXを推し進め、社会的な課題の継続した解決につなげていくには何が必要なのだろうか。2020年5月18日に協定を締結したKDDIと會津価値創造フォ…
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ポイントをPontaに統合した「au PAY」、au以外の利用者を増やせるか
KDDIは2020年5月21日、同社のポイントプログラムである独自の「au WALLETポイント」をロイヤリティ マーケティングの共通ポイントプログラム「Ponta」に統合すると発表した。他にもクレジットカードの「au PAYカード」をオープンにするなど、KDDIはau回線のユーザー以外にau P…
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ネット大手の決算から見える、新型コロナの意外な影響
新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、「外出自粛」や「巣ごもり消費」などが続いている。国内ネット大手各社の最近の決算発表内容を見ると、プラス・マイナスそれぞれの意外な影響が見えてくる。
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クレカ発行で仕組みが変わった「LINE Pay」、そこから見えてきた苦境
LINEは2020年5月1日、LINEポイントなどの優遇が受けられる新しいメンバーシッププログラム「LINEポイントクラブ」を始めた。さまざまな特典が受けられる一方、LINE Payにチャージした残高で支払ってもLINEポイントが付与されなくなるなど、ユーザーにとって不利な要素もある。なぜこうした…
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マスク販売で家電が操作できなくなる、シャープのトラブルが鳴らした警鐘
シャープが電子商取引（EC）サイトでマスクを販売すると、同社製の家電をスマートフォンから操作できなくなった――。そんな不可思議な現象が2020年4月21日に起こった。需給がひっ迫しているマスクを購入するためECサイトに利用者が殺到。そのECサイトと家電を操作するアプリは同じ認証基盤を用いていた。こ…
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新型コロナ感染拡大防止にスマホ活用の動き、どうなるプライバシーへの配慮
世界的に新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、スマートフォンやその位置情報データなどを活用して感染拡大防止につなげようとする取り組みが急拡大している。だがプライバシー侵害の懸念をもたらすなど難しい問題でもある。この課題をクリアしながら、感染拡大防止に向けた取り組みは進められるのだろうか。
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オンラインサービスに広がる生体認証、新型コロナ禍で再浮上したマスク問題
セキュリティーを高めるため、さまざまなサービスで生体認証の利用が広がっている。だが新型コロナウイルスの影響で、ある課題が浮上している。世界的にマスクの利用が拡大し、生体認証の1つである顔認証が使いにくくなったのだ。どのような解決策が求められるのだろうか。
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新型コロナ禍で増えるライブ配信イベント、急浮上したあの課題
新型コロナウイルスの影響でイベント自粛の動きが広がる中、ビデオ会議やライブ配信に対するニーズが急速に高まっている。こうした動きは今後、我々の生活にどのような変化をもたらすのだろうか。
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LINEが300億円出資し「出前館」を傘下に、どうなるフードデリバリー競争
LINEは2020年3月26日、フードデリバリーサービス「出前館」を運営する出前館に約300億円を出資すると発表した。出前館の筆頭株主だったLINEが出資比率を引き上げ、連携を強化した背景には、フードデリバリー事業を巡る競争激化に備える狙いがあるようだ。
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「5Gらしさ」が全く見えない、今のコンテンツやサービスに足りない要素は何か
NTTドコモ、KDDI（au）、ソフトバンクの携帯大手3社が5Gの商用サービス開始を発表した。端末や料金プランとともに、5Gの特性を生かしたコンテンツの提供も打ち出している。それらの内容を見ると4Gで既に実現している内容のものも多く、「5Gらしさ」を明確には見いだしにくい。5Gを生かしたコンテンツ…
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折り畳みスマホに「縦折り」新登場、アプリにどんな変化をもたらすのか
2019年に注目を集めたディスプレーを直接折り畳めるスマートフォン。2020年に入っても続々と新製品が登場している。注目は韓国サムスン電子の「Galaxy Z Flip」。従来の「横折り」スタイルではなく、折り畳み型フィーチャーフォンのような「縦折り」スタイルを採用した。こうした端末形状の変化はス…
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楽天市場の送料無料に公取委が「待った」、改めて浮き彫りになった構造的問題とは
楽天が2020年3月18日に始める予定だった送料無料。楽天市場の同じ店舗で3980円以上購入すると一部の例外を除き一律で送料を無料にするとしていた。だが、一部の出店者から強い反発を受け、公正取引委員会が緊急停止命令を申し立てるなど大きな逆風を受けた。
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独自プラットフォームにかじ切ったファーウェイ、中国以外で勝算はあるのか
中国の通信機器大手、華為技術（ファーウェイ、Huawei）は2020年2月24日、折り畳みスマートフォンの後継機「HUAWEI Mate Xs」をはじめ、多くの新製品を発表した。そんな中、同社がアピールしたのが独自のアプリやサービスをまとめた「Huawei Mobile Services（HMS）…
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メルカリがフリマで新展開、初の「リアル店舗」を設ける本当の狙い
フリマアプリ大手のメルカリは2020年2月20日に事業戦略発表会「Mercari Conference 2020」を開催した。撮影や梱包などができる店舗「メルカリステーション」や、商品を簡単に投函（とうかん）できる無人の「メルカリポスト」など、リアルの場でメルカリに商品を出品しやすい環境に力を入れ…
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スマホの「自画撮り被害」から子供をどう守る？安心・安全の鍵はアプリ活用に
子供世代のスマートフォン利用拡大に伴い、スマートフォンを安心・安全に使うための取り組みが求められるようになった。アプリやサービス、ユーザーの利用形態の変化などから、安心・安全の実現に求められる要素は変化し続けている。
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タクシー配車アプリに再編の波、JapanTaxiとDeNA「MOV」が統合に走る理由
2020年2月4日、日本交通ホールディングス（HD）とディー・エヌ・エー（DeNA）はタクシー配車アプリ事業の統合を発表した。日本交通HDは傘下にタクシー配車アプリ「JapanTaxi」を手掛けるJapanTaxiを持ち、DeNAは同「MOV」を展開している。スマートフォン決済に続いてタクシー配車…
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1年遅れのau「大盤振る舞い」に商機はあるか、スマホ決済競争の行方を探る
新規参入や「100億円」高額還元キャンペーン、「セブンペイ」のセキュリティー問題、そしてヤフーを有するZホールディングスとLINEの経営統合発表など、2019年はスマホ決済に関係する大きな動きが相次いだ。2020年に入ってからも新たな施策の発表などが続いている。スマホ決済事業者の競争はどうなるのか…
