スマートフォンアプリがインターネットの主要サービスとなりつつある。モバイルとアプリを中心に、ネットサービス、ネットで生じた現象やトラブル、デバイスなどの最新動向について、スマホ黎明期から業界をウォッチしてきた佐野正弘氏が分かりやすく解説する。
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連載
佐野正弘が斬る！ニュースなアプリの裏側
目次
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大画面に割り切った低価格AR眼鏡「Nreal Air」、普及への突破口は法人向けか
中国のNreal（エンリアル）が提供するARグラス「Nreal Air」が、日本でコンシューマー向けに販売されている。装着すると現実にはない大きなスクリーンで映像などを楽しめることから注目されているようだ。一方で現時点ではコンテンツの不足など、普及に向けた課題は少なくない。
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「Uber Eats」「DiDi Food」に大きな動き、加速するフードデリバリー再編
「Uber Eats」が楽天グループと連携し、楽天IDや楽天ペイを利用できるようにするなど強化を図る一方、「DiDi Food」は国内でのサービス終了を発表。フードデリバリーやクイックコマースを巡る動きが再び激しくなってきているが、今後の競争の鍵を握るのはどのサービスだろうか。
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AIオンデマンド交通のmobiが事業拡大、「法律の壁」を前に継続できるか
KDDIとWILLERが合弁で設立したCommunity Mobilityは、定額制のオンデマンド型交通サービス「mobi」を22のエリアで展開する。だが1年間の乗合運送許可を得ての事業展開という点は変わっていない。法律の壁を乗り越え事業を継続するには何が必要なのだろうか。
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自動翻訳機「ポケトーク」がスマホアプリに、ハードからソフトに回帰した理由
ソースネクストとその子会社のポケトーク社は2022年4月13日に発表会を実施し、携帯型の自動翻訳機「ポケトーク」の機能をスマートフォンで実現する専用アプリの提供を発表した。ハードウエアに注力して成功を収めたポケトークをアプリにする理由はどこにあるのだろうか。
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楽天グループがメルカリ対抗策「ラクマ公式ショップ」、だが楽天市場と競合の恐れも
楽天グループは2022年4月5日、運営するフリマアプリ「楽天ラクマ」に関する事業戦略を発表。「楽天市場」との競合を避けつつフリマアプリ最大手の「メルカリ」との差異化を図れるだろうか。
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Google Playでスポティファイの独自決済を容認、強硬姿勢のアップルに逆風か
音楽配信大手であるスウェーデンのスポティファイは2022年3月23日、米グーグルと新たな契約を結んだと発表。Google Playで音楽配信アプリ「Spotify」をダウンロードしたユーザーに対し、Google Play以外の料金支払い手段を提供するとの契約に至ったことを明らかにした。
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KDDIとソニーがゲームストリーミング実証、5GのSA運用が消費者市場を開拓する鍵
2020年に商用サービスを開始した5Gだが、2021年の後半ごろから携帯電話大手3社がスタンドアローン（SA）運用による5Gのサービスを相次いで開始している。SA運用ではコアネットワークを5Gに移行し、5Gの性能をフルに発揮できることから注目を集めている。
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楽天グループが西友とOMO戦略強化、スーパーマーケットのデジタル化競争に号砲鳴る
スーパーマーケット大手の西友と楽天グループらは2022年3月10日、「楽天ポイント」を軸とするOMO戦略の新協業体制を本格展開すると発表。西友が楽天ポイントを導入することで「楽天経済圏」へと移行し、アプリを通じネットスーパーと実店舗の連携を強化する。その狙いは西友だけにとどまらないようだ。
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なぜスマートフォン関連企業が相次いでEVを目指すのか
2022年3月4日、ソニーグループと本田技研工業がモビリティー分野で戦略提携し、高付加価値の電気自動車（EV）を共同で開発・販売すると発表したことが大きな話題となった。ソニーグループ以外にも、ここ最近スマートフォンに関連する企業がEVに力を入れる動きが急加速している。なぜだろうか。
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メリットばかりではない「dポイントクラブ」改定、NTTドコモの真の狙いとは
NTTドコモは2022年2月25日、「dポイントクラブ」のプログラム内容改定を発表。利用者がメリットを得やすい仕組みが増える一方で、必ずしもメリットとはいえない変更も見られる。一連の変更でNTTドコモは何を狙っているのだろうか。
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耳を塞がないソニーのワイヤレスイヤホン「LinkBuds」、ヒアラブルに慎重な理由
ソニーは2022年2月16日、新コンセプトのワイヤレスイヤホン「LinkBuds」を発表した。耳に挿入する部分に穴が開いており、イヤホンからの音と周囲の音を同時に聞ける。発表内容からはヒアラブルデバイスとして展開することに、ソニーが慎重になっている様子も見られた。なぜだろうか。
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増えるのは実証実験ばかり、なぜ企業の現場に5Gソリューションの導入が進まないのか
5Gで企業のデジタル化が進むと言われて久しいが、商用サービス開始から2年が経過してもなお、企業の5G活用は実証実験レベルにとどまるものが大半で、現場での活用があまり進んでいない。企業が5Gを本格活用する上で不足している要素は一体何なのだろうか。
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Zホールディングスがクイックコマースに本格進出、コンビニとどう戦うか
Zホールディングスと、ヤフーなどの傘下企業は2022年1月26日、「Yahoo！マート by ASKUL」を開始しダークストアを活用したクイックコマース事業への本格参入を発表した。Zホールディングスに勝機はあるだろうか。
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アマゾン傘下「Audible」、オーディオブック聴き放題の狙いと課題
米Amazon.com（アマゾン・ドット・コム）傘下でオーディオブックの配信サービス「Audible」を運営する米Audible（オーディブル）は2022年1月26日、日本向けの会員プランをサブスクリプション型の“聴き放題”サービスへと完全移行すると発表した。大幅なビジネス転換を図ったのにはどのよ…
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NTTドコモが6Gで打ち出した「人間拡張」、社会に受け入れられる条件とは
NTTドコモは2022年1月17日より実施していた「docomo Open House'22」で、5G（第5世代移動通信システム）の次の世代となる通信規格「6G（第6世代移動通信システム）」に提供する新たな価値として「人間拡張」を打ち出した。
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KDDIがAIオンデマンド交通mobiに「相乗り」、タクシー業界の猛反発をかわせるか
スマートフォンなどから予約し、AIで最適な走行ルートを設定して指定した場所まで手軽に移動できる、乗り合い型の交通サービス「AIオンデマンド交通」。これは国土交通省が日本版MaaS（Mobility as a Service）の基盤整備の一環として力を入れているもので、少子高齢化で公共交通の維持が難…
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競争激化のフードデリバリー、最後発「DoorDash」は日本で勝ち抜けるか
コロナ禍で人気を浴びるようになったフードデリバリーサービスだが、国内外で急速に競争が激化し再編の動きも加速している。2021年、国内では最後発での参入となった米DoorDash（ドアダッシュ）は、急速に厳しさを待つ日本市場でどのような戦略をもって攻略しようとしているのだろうか。
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三井住友カードが「Tile」を内蔵、独立系スマートタグはAirTagに対抗できるのか
三井住友カードとSB C&Sは2021年12月16日、スマートタグ「Tile（タイル）」の機能をクレジットカードに搭載した「三井住友カード Tile」を共同開発したと発表した。Tileをクレジットカードの薄さに収めた技術もさることながら、より注目されるのは米Apple（アップル）の参入で激震が走っ…
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ドコモとメドレーがオンライン診療を共同運営、普及阻む「岩盤規制」の突破口となるか
NTTドコモと医療系ベンチャーのメドレーは2021年12月7日、オンライン診療・服薬指導アプリ「CLINICS（クリニクス）」の共同運営を開始すると発表した。日本でのオンライン診療は、制度面での非常に厳しい規制が普及を妨げてきたという課題があったが、両社の発表からは患者側にも普及を妨げる要因がある…
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定着しないソーシャルギフト、「LINEギフト」は日本の習慣を変えられるか
メッセンジャーアプリ大手のLINE社は2021年11月29日、ソーシャルギフトサービス「LINEギフト」の新戦略を発表。大規模キャンペーン展開に加え、親会社となったZホールディングスのリソースを生かした品ぞろえの強化を打ち出している。だがソーシャルギフトの定着には踏み込んだ策も必要になってくるだろ…
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