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 2020年は新型コロナウイルスの感染拡大によるリモートワークのニーズ急増により、「Zoom」などのビデオ会議サービスの利用が急増したが、スマートフォン向けサービスに制約があることもあり、利用の主流を占めるのはパソコンだ。スマートフォンの性能や技術がパソコンに一層近づく2021年は、スマートフォンなどに向けてビジネス関連サービスの強化が進むと筆者は見ている。

コロナ禍で「Zoom」などの利用が急拡大した2020年

 新型コロナウイルスの感染拡大が世界的に大きな影響を与えた2020年。IT分野で注目を集めたサービスといえば、やはりビデオ会議サービスが挙げられるだろう。日本でもとりわけ緊急事態宣言が発令された2020年4月以降、ビジネスからプライベートまで様々なシーンにおいてビデオ会議サービスが活用されるようになり、利用が急拡大した。

 中でも利用が急増したのは米Zoom Video communications(ズーム・ビデオ・コミュニケーションズ)の「Zoom」であろう。実際国内で法人向けにZoomを販売しているソフトバンクは、2019年度第4四半期と2020年度第1四半期を比較した場合、新規開通ID数が48倍に達すると発表しており、いかにZoomの利用が急拡大したかを見て取ることができる。

Zoomを販売するソフトバンクは、2020年度第1四半期(4〜6月期)のZoomの新規開通ID数が、前四半期の48倍に達したとしており、コロナ禍でZoomの利用が急拡大したことを示している。画像は2020年8月4日のソフトバンク決算説明会のスクリーンショット
Zoomを販売するソフトバンクは、2020年度第1四半期(4〜6月期)のZoomの新規開通ID数が、前四半期の48倍に達したとしており、コロナ禍でZoomの利用が急拡大したことを示している。画像は2020年8月4日のソフトバンク決算説明会のスクリーンショット
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 コロナ禍でビデオ会議のニーズが急増したことを受け、各社が相次いでこの分野のサービスを強化。競争は急速に激しさを増しているようだ。実際米Google(グーグル)は2020年4月、企業などに向けて提供していた「Google Meet」を一般向けにも提供すると発表し、Gmailとの連携を進めるなどしてサービスを強化してきた。また国内でもLINE社は、指定のURLにアクセスすることでLINEによるグループ通話ができる「LINEミーティング」のサービスを開始し、ビデオ会議ニーズの獲得に向けて機能強化を図っている。