佐野正弘が斬る！ニュースなアプリの裏側
目次
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理にかなったソフトバンクのヤフー子会社化、でも残る「資金融通」の疑念
ソフトバンクは2019年5月8日、ヤフーを子会社化すると発表した。兄弟会社だったヤフーを子会社化することで、ソフトバンクは非通信分野での事業拡大に向けた連携を強化するとしている。一方で今回の取引が両社の本意によるものなのか、という見方も少なからずある。
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ドコモら携帯3社の「＋メッセージ」は機能強化してもLINEに勝てない
NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクは3社が提供する「＋（プラス）メッセージ」で、企業などによる公式アカウントを作成できる仕組みを発表した。電話番号を用いた安全性を訴える3社だが、一方で3社全てに公式アカウントを開設するには、それぞれの会社と個別に契約する必要があるなど不便さが目立つ。このままでは…
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モバイルインターネットの礎、iモードが変えた常識
NTTドコモは「iモード」の新規申し込みを2019年9月30日をもって終了する。絵文字をはじめ現在のスマートフォンにも続くモバイルインターネットの基礎となったiモードだが、より大きな功績はインターネット利用者の幅を広げたことではないだろうか。
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Apple ArcadeやグーグルのStadia、新ゲーム基盤に見るアプリストアの限界
米グーグル（Google）が「Stadia」、米アップル（Apple）が「Apple Arcade」と、IT大手が新たなゲームプラットフォームを提供する動きが活発になっている。だがアプリを主体としたスマートフォンゲームで全盛を極めている両社が、なぜ別のゲームプラットフォームを構築しようとしているの…
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もてはやされたシェアサイクル、早くも頓挫した理由
スマートフォンで手軽に利用できるラストワンマイルの移動手段として、中国で爆発的な人気となり日本でも注目を集めていたシェアサイクル。だがここ最近、その中国で大手事業者の経営危機が報じられるなど行く末に不安感が漂っている。そこにはテクノロジーだけでは解決できない大きな課題が影響しているようだ。
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アップルがサービスのみの発表会、iPhone頼みは限界か
米アップル（Apple）が2019年3月25日（米国時間）に開いたスペシャルイベントは、ハードウエアの発表が一切なく、サービスのみが発表されるという異例の内容となった。そこから見えてくるアップルの狙いは何だろうか。
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VRでスポーツ観戦、5Gのキラーコンテンツになれるか
日本では2020年の5G（第5世代移動通信システム）商用化を目指していることもあり、5Gと仮想現実（VR）や拡張現実（AR）を活用した、新しいスポーツ観戦体験に関して多くの取り組みが進められている。だが実際にスポーツファンが満足できるものを提供するには、課題も少なからずあるようだ。ソフトバンクが福…
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なぜスマートホームは盛り上がらないのか
スマートスピーカーの登場とともに一時は大きな注目を集めたスマートホーム。引き続き積極的に取り組む企業は多いものの、関心が高まっているとは言い難い。なぜ盛り上がらないのだろうか。
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スマホを持たないシニアが生活弱者になる恐れ、打つ手はあるか
スマートフォンが幅広い層に普及して久しいが、いまだに浸透が進んでいないのがシニア層である。あらゆる手を尽くしてもなお、なかなか普及率が上がらない状況だが、シニアの今後を考えると普及の手を緩めてはいけないというのも、また事実である。シニアへのスマートフォン普及に向けた最近の取り組みを追った。
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スマホが5Gのキラーデバイスになるとは考えにくい
「5G元年」となった2019年に開催された「MWC19 Barcelona」では、5G（第5世代移動通信システム）に対応したスマートフォンが多数発表されるなど、5Gに関する展示が非常に目立っていた。だが一方で、5Gのポテンシャルを真に活用するには、スマートフォンだけにとどまらない取り組みが必要だと…
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注目の折り畳みスマホ、懸念されるアプリ不在
スペイン・バルセロナで開催された携帯電話の総合見本市イベント「MWC19 Barcelona」に合わせて、各社がディスプレーを折り畳めるスマートフォンを発表したことが大きな話題となっている。新技術や先進性という意味で注目される折り畳みスマートフォンだが、一方で、ディスプレーを折り畳むスタイルを定着…
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au囲い込みからオープン化へ、KDDIが戦略転換せざるを得ない事情
KDDIは、auの携帯電話利用者に閉じていたauのIDやサービスなどをオープン化する方針を打ち出した。KDDIはこれまで「auスマートパス」「au WALLET」などauの顧客限定のサービス提供に力を入れてきたが、なぜこのタイミングで、一転してオープン化に踏み切ったのだろうか。
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協業から投資回収へ、変わる通信大手のベンチャー支援
ベンチャー企業の支援に力を入れる携帯電話事業者だが、最近は既存事業とのシナジーを求めるだけでなく、適切なタイミングで売却し、リターンを求める傾向も強まっているようだ。その理由はどこにあるのだろうか。
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なぜバンドルプランにしなかったのか？KDDIのApple Music無料提供
KDDIは2019年1月29日、同30日よりスマートフォンの新規購入者に対して「Apple Music」を6カ月間無料で提供すると発表した。発表会ではApple Musicの代表も登壇するなど、米アップル（Apple）との親密さを打ち出してサービスをアピール。ただNetflixの時とは異なり、通信…
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実験ラッシュのMaaS、AI運行バスで感じた課題
横須賀市とNTTドコモ、京浜急行電鉄は2019年1月24日にスマートモビリティーに関する協定を締結した。少子高齢化による移動手段の減少といった社会課題を、IT技術を活用したMaaS（Mobility as a Service）などで解消していくのが狙いだ。その課題解決のために越えるべき壁は何だろう…
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ヒット中のポケトークを使って抱いた自動翻訳機への懸念
世界各国で携帯電話のネットワークに接続し、話した言葉をクラウド経由で翻訳する携帯型の自動翻訳機が人気を高めている。こうしたデバイスを提供できるようになったのはスマートフォンの存在が大きく影響している。それ故、先行きに懸念もある。
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QRコード決済、競争激化で見えてきた課題
2019年も一層盛り上がると考えられるQRコード決済サービス。だが、セキュリティーの問題や過当競争の懸念、そして最も必要とされているアウトバウンド向け対応が手付かずという課題も浮上している。
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盛り上がり見せるソーシャルVRの可能性
一時は停滞傾向にあった、ヘッドマウントディスプレー（HMD）を用いた仮想現実（VR）。だが最近、VRをコミュニケーションに活用した「ソーシャルVR」が盛り上がりつつあり、再び関心が高まっているようだ。ソーシャルVRは、スマートフォンを使うVRにどのような影響を与えるのだろうか。
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中国発スマホアプリの勢い、2019年も続くか
2018年は携帯電話業界全体で中国メーカーの存在が高まる一方、それが米中の摩擦に大きな影響を及ぼした1年だった。日本の動向を振り返ると、ネットワークやスマートフォンだけでなく、アプリやサービスに関しても中国企業が大躍進を遂げている。2019年も中国発のアプリが日本を席巻することになるのだろうか。
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TikTokはYouTubeのライバルになれるか
10〜20代の若い世代から高い支持を得て、2018年にブレイクした動画共有アプリ「TikTok」。短期間のうちに音楽業界を中心に大きな影響を与える存在となったTikTokだが、今後若い世代以外からの支持を獲得し、最大手のYouTubeに並ぶ存在として台頭できるのだろうか。国内事業の責任者に話を聞い…
