スマートフォンアプリがインターネットの主要サービスとなりつつある。モバイルとアプリを中心に、ネットサービス、ネットで生じた現象やトラブル、デバイスなどの最新動向について、スマホ黎明期から業界をウォッチしてきた佐野正弘氏が分かりやすく解説する。
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連載
佐野正弘が斬る！ニュースなアプリの裏側
目次
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もうすぐ免許不要で走行可能に、バルセロナで見た電動キックボード普及の鍵
道路交通法が2023年7月1日に改正され、電動キックボードは「特定小型原動機付自転車」という新しい区分に分類される。この区分の車両は免許不要で利用できるようになる。電動キックボードの普及拡大が期待されるが、課題はあるのだろうか。取材で訪れたスペイン・バルセロナでの状況を見ながら考えてみたい。
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「ChatGPT」からイラスト生成まで、既存ビジネスを揺るがし始めたAI技術
AIを活用したチャットボット「ChatGPT」や、高い精度で画像やイラストを自動生成するサービスが注目され大きな論争を巻き起こしている。AIを活用したサービスの精度の高まりが、我々の生活やビジネスに小さからぬ影響を与えつつあることは間違いない。
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iOSとAndroidの寡占で「競争不十分」と公取委の調査、政府は規制に踏み切るか
公正取引委員会は2023年2月9日に「モバイルOS等に関する実態調査報告書」を公開。スマートフォンのOSやアプリストアでシェアを二分する米Apple（アップル）と米Google（グーグル）に対し、十分な競争が働いておらず健全な競争環境の整備が必要だと評価した。
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見守り用途で人気のGPSトラッカー、スマートタグのような悪用を防げるか
GPSとモバイル通信を用い、スマートタグより精度の高い位置取得が可能な小型のGPSトラッカーが、主に子供の見守り用途として人気を高めている。様々な新製品が投入され市場が広がりつつある一方、シンプルな機能だけに違いを出すのが難しいなど、課題がいくつかあるように感じる。
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Zホールディングスがヤフー・LINE社と合併、なぜ「LINE寄り」人事なのか
Zホールディングスは2023年2月2日、同社とその傘下にあるヤフー、LINE社の3社を中心に合併すると発表。それに伴い社長が1人に絞られ、LINE社の慎ジュンホ氏が新たに代表権を持つなど人事でも大きな動きを見せている。その背景と今後を考えてみたい。
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金融・決済の強化に出遅れたNTTドコモ、競合への対抗策はあるのか
携帯電話4社の中で金融・決済事業に出遅れている印象のあるNTTドコモ。だが2022年末には「dスマートバンク」でデジタル銀行口座サービスを開始し、決済でも「dカード」「d払い」など複数サービスの一体的なマーケティングを推し進めるなど、強化を図る動きが相次いでいる。
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「GYAO！」「LINE LIVE」がサービス終了、Zホールディングスの狙いを読み解く
Zホールディングス傘下のヤフーとLINE社が映像配信サービスの再編に大きく動いている。ライブ配信の「LINE LIVE」と映像配信の「GYAO！」を終了させ、「LINE」上で提供されるショート動画プラットフォーム「LINE VOOM」に注力する方針を打ち出した。
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「CES 2023」で発表相次ぐ軽量VRゴーグル、過渡期ならではのメーカーの苦悩
シャープやパナソニック傘下のShiftallなどが、CES 2023に合わせて軽量のVR HMDを相次いで発表。一方で現在はそれらを内蔵したスタンドアローン型がVRデバイスの主流であることも確かだ。
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2023年に変わる携帯各社の経済圏ビジネス、競争はポイント還元からサービスの質へ
大盤振る舞いのポイント還元施策で顧客を引き付けてきた、携帯電話4社のいわゆる“経済圏”ビジネス。だが2022年の動向を見るとそのポイント還元率が低下するケースが多く見られ、お得さだけでは顧客を引き付けられなくなりつつある印象だ。
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7Mbpsの衛星通信で南極から8K伝送、KDDI総研が取り組む映像圧縮技術の重要性
KDDI総合研究所（KDDI総研）と情報・システム研究機構 国立極地研究所（極地研）は2022年12月15日、南極の昭和基地から8Kで映像をリアルタイム伝送する実証実験の成果を披露した。
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iPhoneやAndroid端末が採用する「パスキー」、パスワードレス認証普及の課題とは
パスワードを使う必要なく様々なサービスにログインできるようにする認証技術「FIDO」。その仕様を用いたパスワードレス認証「パスキー」がIT大手に採用されたことで注目されている。FIDOの普及を推進するFIDO Allianceは、どのような課題意識を抱いているのだろうか。
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スマホで使えるモーションキャプチャー、ソニー「mocopi」が秘める可能性とは
ソニーは2022年11月29日、スマートフォンに接続して利用できる小型のモーションキャプチャー「mocopi（モコピ）」の発売を発表した。ソニーの狙いはどこにあるのだろうか。
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アマゾン「Alexa」部門で大規模リストラ、音声アシスタントは生き残れるか
米Amazon.com（アマゾン・ドット・コム）が音声アシスタント「Alexa（アレクサ）」などを担当するデバイス＆サービスチームのリストラを打ち出したことが注目されている。音声アシスタントのビジネスは、今後どのような方向に向かうのだろうか。
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スマホ決済がふるさと納税と連携、「PayPay商品券」が求められる理由とは
スマートフォン決済「PayPay」を提供するPayPay社は2022年11月16日、ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営するさとふる社と「PayPay商品券」を提供すると発表した。ふるさと納税とスマートフォン決済を連携させる理由はどこにあるのだろうか。
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写真加工からARに転身図るSnapchat、ソーシャルメディアとして周知できるか
米スナップが提供する写真や映像を主体としたコミュニケーションサービス「Snapchat」について、日本での事業強化を打ち出すべく2022年11月8日に記者向けイベントが開催された。だが日本でSnapchatが支持を得るには課題も少なからずありそうだ。
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NetflixやAmazon Music Primeから見える、時代の寵児「サブスク」の変調
米ネットフリックスが広告付きの料金プランを開始したり、米アマゾン・ドット・コムが音楽配信サービスの再生方法をシャッフル再生のみに絞ったりするなど、ここ最近サブスクリプション系のサービスで従来にない変化がいくつか起こっている。
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猛威振るうSMSフィッシング詐欺、被害を防ぐサービス普及の課題とは
電話やSMS通じて様々な形で金銭をだまし取る特殊詐欺の被害が後を絶たない。その被害を防止するため迷惑電話を防止する機器やアプリが多く提供されている。それらが普及する上で課題となるのは何だろうか。
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政府が掲げる「Society 5.0」、CEATEC 2022で見えた成否を決める要素とは
2022年10月18日から4日間にわたって開かれた、IT・エレクトロニクス関連の展示会「CEATEC 2022」。3年ぶりにリアルでの展示が実施された今回のCEATECからは、その内容から政府が掲げる「Society 5.0」の実現に向け、何が不足しているのかも見えてくる。
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翻訳から同時通訳に挑戦するポケトーク、言語の壁を越える日は来るのか
ソースネクストから分社化したポケトーク社は2022年10月12日、英語を70の言語に翻訳し、字幕に加え音声で通訳もする「ポケトーク同時通訳」を今冬に提供すると発表した。言語の壁を超えたコミュニケーションが実現される日は来るのだろうか。
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NTTグループが総力挙げメタバース新会社で勝負に、XR事業を拡大できるか
NTTドコモは2022年9月28日、XR事業の推進に向け新会社「NTTコノキュー」を設立すると発表した。強みとするネットワークに加え、サービスやデバイスを一貫して提供し、昨今注目を集めるメタバースやデジタルツインなどの事業を本格的に推進していく方針を示した。
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