スマートフォンアプリがインターネットの主要サービスとなりつつある。モバイルとアプリを中心に、ネットサービス、ネットで生じた現象やトラブル、デバイスなどの最新動向について、スマホ黎明期から業界をウォッチしてきた佐野正弘氏が分かりやすく解説する。
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2022年7月27日から2日間にわたって実施されたメタバース関連のイベント「METAVERSE EXPO JAPAN 2022」に、携帯電話大手がブースを出展した。その背景には何があるのだろうか。
「楽天モバイル」で携帯電話事業に参入した楽天グループが参入に際して重視していたのは、楽天モバイルと「楽天市場」など楽天グループの他サービスとのシナジーだ。「楽天EXPO2022」で打ち出された内容から今後の課題について考えてみたい。
NTTドコモは2022年7月14日、独自のAR(拡張現実)サービスプラットフォーム「XR City」を全国7つのエリアで提供開始した。謎解きゲームや写真撮影用のフィルターなど、ARを活用した幅広いコンテンツを提供できる意欲的なプラットフォームとなっているが、定着に向けては課題も少なくないように思え…
大きな期待を集めているはずの企業での5G活用だが、なかなか進まない。一方、ここ最近企業での活用が進みつつあると感じるのが4Gである。ドローンやロボットなど、5Gの活用が期待される場面で4Gが活用される理由はどこにあるのだろうか。
AR関連のゲームやプラットフォームなどを手掛ける米ナイアンティックは2022年6月24日、東京で「Lightship Summit Tokyo 2022」を開催。同社は「VPS」の拡大に向け注力する姿勢を示した。それは同社の競争環境を大きく変えることにもつながってくるように思える。
KDDIと三井物産は2022年6月9日に新会社「GEOTRA」の設立を発表した。携帯電話事業者が持つデータを活用したビジネスは着実に広がりを見せつつあるが、課題はないのだろうか。
関西電力系の通信事業者であるオプテージは2022年6月1日、IoT機器やプラットフォーム事業を手掛けるリンクジャパンと提携。それを受けて東京・渋谷にスマートホームIoTを体験できるショールームを開設した。両社の取り組みからはスマートホームを普及させる上で重要な要素が見えてくる。
KDDIは2022年7月5日より、「auポイントプログラム」を「au Ponta ポイントプログラム」にリニューアルすると発表。「ステージ制」を廃止することで長期優待や「au PAYマーケット」でのポイント還元などにも影響が出てくるようだ。一連の変更の狙いはどこにあるのだろうか。
多くの企業がメタバースに名乗りを上げる中、ソフトバンクと福岡ソフトバンクホークスは「福岡PayPayドーム」のメタバース化に向けた取り組みを報道陣に披露した。実空間のメタバース化にはメリットがある一方、普及に向けては課題もあるように感じる。
IoT向け通信プラットフォームなどを手掛けるソラコムは2022年5月18日、ネットワークカメラなどのIoT機器を手掛けるアトムテックと資本業務提携をすると発表。それに伴いクラウドカメラサービス「ソラカメ」の提供を開始したが、その狙いはどこにあるのだろうか。
米Google(グーグル)は米国時間の2022年5月11日に開発者イベント「Google I/O」を開催した。サプライズとなったのはAndroidを搭載した自社製タブレット「Pixel Tablet」を復活させたことだ。なぜグーグルは、一度撤退したタブレットに再び力を入れるのだろうか。
中国のNreal(エンリアル)が提供するARグラス「Nreal Air」が、日本でコンシューマー向けに販売されている。装着すると現実にはない大きなスクリーンで映像などを楽しめることから注目されているようだ。一方で現時点ではコンテンツの不足など、普及に向けた課題は少なくない。
「Uber Eats」が楽天グループと連携し、楽天IDや楽天ペイを利用できるようにするなど強化を図る一方、「DiDi Food」は国内でのサービス終了を発表。フードデリバリーやクイックコマースを巡る動きが再び激しくなってきているが、今後の競争の鍵を握るのはどのサービスだろうか。
KDDIとWILLERが合弁で設立したCommunity Mobilityは、定額制のオンデマンド型交通サービス「mobi」を22のエリアで展開する。だが1年間の乗合運送許可を得ての事業展開という点は変わっていない。法律の壁を乗り越え事業を継続するには何が必要なのだろうか。
ソースネクストとその子会社のポケトーク社は2022年4月13日に発表会を実施し、携帯型の自動翻訳機「ポケトーク」の機能をスマートフォンで実現する専用アプリの提供を発表した。ハードウエアに注力して成功を収めたポケトークをアプリにする理由はどこにあるのだろうか。
楽天グループは2022年4月5日、運営するフリマアプリ「楽天ラクマ」に関する事業戦略を発表。「楽天市場」との競合を避けつつフリマアプリ最大手の「メルカリ」との差異化を図れるだろうか。
音楽配信大手であるスウェーデンのスポティファイは2022年3月23日、米グーグルと新たな契約を結んだと発表。Google Playで音楽配信アプリ「Spotify」をダウンロードしたユーザーに対し、Google Play以外の料金支払い手段を提供するとの契約に至ったことを明らかにした。
2020年に商用サービスを開始した5Gだが、2021年の後半ごろから携帯電話大手3社がスタンドアローン(SA)運用による5Gのサービスを相次いで開始している。SA運用ではコアネットワークを5Gに移行し、5Gの性能をフルに発揮できることから注目を集めている。
スーパーマーケット大手の西友と楽天グループらは2022年3月10日、「楽天ポイント」を軸とするOMO戦略の新協業体制を本格展開すると発表。西友が楽天ポイントを導入することで「楽天経済圏」へと移行し、アプリを通じネットスーパーと実店舗の連携を強化する。その狙いは西友だけにとどまらないようだ。
2022年3月4日、ソニーグループと本田技研工業がモビリティー分野で戦略提携し、高付加価値の電気自動車(EV)を共同で開発・販売すると発表したことが大きな話題となった。ソニーグループ以外にも、ここ最近スマートフォンに関連する企業がEVに力を入れる動きが急加速している。なぜだろうか。