スマートフォンアプリがインターネットの主要サービスとなりつつある。モバイルとアプリを中心に、ネットサービス、ネットで生じた現象やトラブル、デバイスなどの最新動向について、スマホ黎明期から業界をウォッチしてきた佐野正弘氏が分かりやすく解説する。
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連載
佐野正弘が斬る！ニュースなアプリの裏側
目次
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グーグルが決済ベンチャーのpringを買収、加速する金融デジタル化の行方
スマートフォンアプリで決済や送金が手軽に利用できるサービス「pring（プリン）」を運営するpring社は2021年7月13日、米Google（グーグル）による買収を発表。グーグルの狙いはpringが得意とする「送金」にあるといえそうだが、外資系のIT大手の動きが国内の事業者にも影響を与え、金融デ…
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「OPENREC.tv」と提携するKDDI、eスポーツのライブ配信に関わる狙いとは
KDDIは2021年7月6日、動画配信プラットフォーム「OPENREC.tv」を運営するCyberZと業務提携すると発表した。ゲーム実況やeスポーツなど、ゲーム関連の映像配信に強みを持つCyberZとの提携は、KDDIにどのようなメリットをもたらすのだろうか。
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5Gはアートを変えるか、「東京ビエンナーレ」に見る新しい表現への期待
5G（第5世代移動通信システム）の登場以降、その性能をアートに生かす取り組みが拡大しつつあるようだ。「東京ビエンナーレ 2020／2021」の内容から、通信性能の向上がアートの世界にどのような影響をもたらしているのか探ってみよう。
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ドコモと小田急が新宿で「XR」大規模イベント、可能性と課題を探る
NTTドコモと小田急電鉄は、XR技術を活用した新たな街づくりイベント「XRシティ SHINJUKU」の第2期プロジェクトを2021年6月21日に開始した。東京・新宿を舞台にXRを活用した様々な取り組みを実施している同イベントから、一般向け「XR」の可能性と課題について探ってみたい。
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外資系参入でフードデリバリーの競争激化、再編の鍵握る携帯大手の動きを読む
コロナ禍で盛り上がるフードデリバリー市場に海外企業の参入が相次いでいる。日本のフードデリバリー普及率が低く、市場開拓の余地が大きいことがコロナ禍で明らかになったことがその背景にあるが、参入企業の多さに過当競争の懸念も出てきている。どれだけの企業が生き残れるのだろうか。
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「決済手数料無料」終了に揺れるQRコード決済、中小店舗の利用継続に何が必要か
QRコードを活用したスマートフォン決済は、これまで急拡大を続けてきた。だが期間限定で店舗の決済手数料を無料化してきた事業者各社の施策が2021年後半に終了することで、正念場を迎えようとしている。
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KDDIはなぜフードデリバリー分野の提携相手に「menu」を選んだのか
KDDIは2021年6月1日、フードデリバリー・テークアウトアプリ「menu」を提供するベンチャー企業のmenuとの資本業務提携を開始した（同2日に発表）。フードデリバリーアプリは、コロナ禍で需要が急速に高まっており参入企業も増えているが、KDDIがmenuに出資してまで提携するに至った理由はどこ…
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eスポーツ・VR・ライブ配信、なぜドコモの新サービスで5G活用が限定的なのか
NTTドコモは2021年5月19日に新サービス・新商品発表会を実施。eスポーツ、VR、そしてライブ配信と、5Gを意識した3つの新たなサービスを打ち出した。だが、実際に5Gが使われる部分はかなり限定的だ。商用サービス開始から1年が経過してもなお、5Gを本格的に活用したコンテンツやサービスがなかなか現…
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グーグルのWear OSがTizenと統合、Apple Watchの牙城を崩せるか
米Google（グーグル）は米国時間の2021年5月18日に、開発者向けイベント「Google I／O」を2年ぶりに開催。同社のスマートウオッチ向けOS「Wear OS by Google」と、韓国Samsung Electronics（サムスン電子）が自社製スマートウオッチに搭載しているOS「T…
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「AirTag」でスマートタグに地殻変動、スマホ大手が相次いで進出する理由
貴重品などに付けて紛失防止に役立てるスマートタグ。米Apple（アップル）が「AirTag」を投入したことで大きな注目を集めている。海外では韓国Samsung Electronics（サムスン電子）などスマートフォン大手の参入が進みつつあるが、その背景と既存のスマートタグ事業者の生き残り策を考えて…
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ようやく黎明期を脱したVR、スマートフォンが主役になれなかった理由
一時は関心が落ちていた仮想現実（VR）だが、専用ハードとコンテンツが充実してきたことにより、ここにきてコンシューマー向けの利用が拡大しつつあるようだ。一方で、スマートフォンを使ったVRでは撤退の動きが相次いでおり、温度差があるようにも感じられる。その理由は一体どこにあるのだろうか。
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セブンイレブンが自律走行ロボで商品配送、実用化の課題を探る
セブン‐イレブン・ジャパンとアスラテック、ソフトバンクは2021年4月20日、LTEの通信機能を備えた自律走行型配送ロボット「RICE（ライス）」によるセブン‐イレブンの商品配送の実証実験を4月21日から本格的に開始すると発表した。建物内でのロボットによる自動配送の検証を目的とした取り組みだが、そ…
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IoTのニーズが低遅延の映像処理に変化、ローカル5G事業者はどう応えるか
ローカル5Gを主体とした企業の5G活用が注目されつつある。中でも大きく変わろうとしているのが企業のIoT（Internet of Things）活用の在り方だ。従来スマートメーターやセンサーなど小容量通信が中心だった企業のIoT活用が、高速大容量通信が可能な5Gによってどのように変わろうとしている…
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プライバシー保護やプラットフォーム規制、Google Playは社会的責任に応えられるか
プライバシー保護やプラットフォーム規制など、様々な面で厳しい対応が求められるようになったスマートフォンのアプリストア。そうした変化を意識して、アプリストアを運営する事業者はどのような取り組みを強化しているのだろうか。2021年4月9日、米Google（グーグル）はGoogle Playの最新状況に…
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世界7位のスマホメーカー「リアルミー」、スマホではなくIoTで日本に進出する理由
スマートフォンのシェアで世界7位にある中国リアルミーは、2021年4月8日に日本進出を発表した。だが投入される新製品はスマートウォッチやワイヤレスイヤホンなどで、同社の主力であるスマートフォンの姿はない。なぜスマートフォン以外で日本進出に至ったのか、リアルミーの日本法人であるシンガ・ジャパンの代表…
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未成年をトラブルから守れ！「TikTok」の安全・安心への試行錯誤
ソーシャルメディアを主体とした未成年のスマートフォン利用に関するトラブルは長年の社会課題となっているが、その未成年に人気のサービスは現在、どのような取り組みでそれに対処しているのだろうか。動画共有サービス「TikTok」が2021年3月29日に実施した「TikTok Japan Safety Ro…
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LINEの個人情報管理問題、行政のデジタル化に遅れをもたらすか
メッセンジャーアプリ「LINE」を提供するLINE社が、中国のグループ会社から日本国内の個人情報にアクセスできる状態にあったことが、とりわけ行政に大きな波紋をもたらしている。行政サービスのデジタル化に力を入れていたLINE社と、LINEの活用でデジタル化を推し進めようとしていた行政の双方に大きな影…
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スマートフォンから製造業へ、5Gを見据え変貌するドコモのベンチャー投資
NTTドコモ・ベンチャーズが2021年3月9日に開催したイベント「NTT DOCOMO VENTURES DAY 2021」は、従来とは明らかに異なる傾向が見られた。製造業など法人向けのソリューションが主体のベンチャー企業が出展していたのだ。携帯電話のネットワークの進化に伴って、NTTドコモが投資…
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モバイル投資で疲弊しポイント還元改悪、「楽天経済圏」は顧客流出を防げるか
楽天が独自に築いたエコシステム「楽天経済圏」の主軸となる「楽天ポイント」の還元プログラムに関して、ここ最近「改悪」が相次いでいるとの声が上がっている。そこには携帯電話事業「楽天モバイル」への大幅な投資が影響していると考えられる。
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QRコード決済以外の統合がほとんど進まず、新生Zホールディングスの行方
ヤフーを有するZホールディングスとメッセンジャーアプリ大手のLINE社は、経営統合が完了した2021年3月1日に会見を開き、経営統合後の戦略について説明した。ところが両社のサービスは一部を除いてほぼ統合されず、併存していく方針のようだ。そのことから、抱える課題も少なからずあるように感じる。
日経クロステック Special
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