毎週水曜日に、日経アーキテクチュアの記者が輪番で執筆。日々の取材や編集で感じた疑問や私的考察をつづります。個々の記事には盛り込みにくい、その記者ならではの視点にヒントがあります。
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足元の円安を受けて製造業の国内回帰が進んでいる。海外の人件費高騰や輸送費の急激な変動などから、日本国内で製造してもコスト競争力を維持できると判断する企業が増えているのだ。記者は日本が「ものづくり大国」として復活するための追い風になると期待する。
触りたくない、3密を避けたい――。緊急事態宣言が解除され、久しぶりに出社したオフィスで、ふとした時にストレスを感じる人も多いだろう。こうした課題に応える技術をいち早く発表した企業は、既存の技術を見直して、新型コロナが突き付けた新たな課題に対応している。
ダイキン井上会長は2度と来ない
「ベトナム工場? いやいや、インド工場でしょう、そこは。市場規模が全然違いますから」。ダイキン工業のグローバル戦略本部長のこの一声で、私は取材先をベトナムからインドに変更せざるを得なくなった。幸か不幸か、経済を扱う記者の頭の中では「市場規模が違う=ニュースバリューが違う」という変換がしばしば半強制…
北海道胆振東部地震(北海道地震)で被災した札幌市では、自治体の職員が実施する住家被害認定の結果を不服として、2次調査を求める人たちが相次いでいる。不服申し立てを減らすために、早ければ2018年12月に建築士の資格を持つ北海道建築士事務所協会の会員が立ち会う格好での2次調査と3次調査を始める予定だ。
「4号建築物についても、それ以外の建築物と同様に、常に構造計算を行うべきことを法的に義務付けるべきである」。日本弁護士連合会は、2018年3月15日に取りまとめた「4号建築物に対する法規制の是正を求める意見書」でこのように訴えた。
カナダの18階建て木造ビル「ブロックコモンズ」の構造設計者をインタビュー
「マスティンバー・ウエーブが押し寄せている」。そう語るのは、18階建てのハイブリッド木造ビル「ブロックコモンズ」の構造設計を担当したポール・ファスト氏だ。3月6日に行ったインタビューを紹介する。
森林と共生する理想郷、大林組の「LOOP50」構想
国土の7割が森林で占められる日本。木造建築の有用性を見直し、豊かな森林資源と共生する道が模索されている。大林組は、木を建材やエネルギー源として活用する巨大木造建築「LOOP50」の構想を練り、森の生活を実現する方法を研究している。
2017年8月に米国・アトランタで開業した「メルセデス・ベンツ・スタジアム」を取材した。あのメルセデス・ベンツが先進的なデザインにほれ込み、命名権を取得した最新スタジアムだ。最大の売りである開閉屋根や超巨大スクリーンに日本のスポーツ施設は何を学ぶか。
日経アーキテクチュアは、東京の建築物や市街地再開発など大規模開発プロジェクトの調査を5年間継続してきた。その調査データを用い、開発動向の様々な読み取り方ができる。その一端として、ここでは、主要な特別区ごとにプロジェクト規模ランキングをつくってみた。
動画で見る振動台実験
NTTファシリティーズが開発しているAI(人工知能)を活用したアクティブ制振技術の公開実験を動画に収めた。AIを活用し、地震などが発生した瞬間の建物の状態と地震動から最適解を導き、建物を揺れないよう制御する。