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 新型コロナウイルスとの長期戦。政府は緊急事態宣言を解除しましたが、本当の試練はこれからです。不確実な未来への対応を迫られながら、設計事務所や建設会社はどのように事業を継続していくのか、従業員一人ひとりが向き合っています。

 日経アーキテクチュア2020年6月25号の特集「コロナと向き合う仕事術」では、新型コロナウイルスと共存することを前提に、建築の実務や経営の難題を乗り切るためのヒントを集めました。業務効率を落とさずにテレワークを進めるにはどうすればよいか?発注者などとの打ち合わせを非対面で進めるには?業務の遅延や中止などによる資金繰りの対策は?こうした疑問に答える記事を、テーマ別にまとめています。

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 特集は緊急企画として、『日経ホームビルダー』『日経コンストラクション』と共同チームを組んで臨んだものです。緊急事態宣言の期間中、編集部の仕事も大きな制約を受けました。外出自粛のため、取材はビデオ会議に頼っています。編集作業もリモートで進める日々が続きました。取材先が直面している困難と、記者自身の意識や体験をシンクロさせながら、テレワークで取材・執筆を進めました。

Apple Pencilで図面に修正を書き込む
Apple Pencilで図面に修正を書き込む
iPadに図面を表示し、Apple Pencilで修正指示を書き込んでいるところ(写真:取材協力の設計者A氏)
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 猛威を振るう新型コロナウイルスによって、働き方の変革が迫られているのは建築の世界も例外ではありません。テレワークの導入やITによる遠隔地間コミュニケーションの活用などを前向きに推進する契機と捉えたいものです。執務環境の衛生状態を整えたり、経営上のリスクを把握して資金繰りに動いたりと、企業経営に求められる「基本」を改めて考えさせられる機会にもなりました。今回のようなウイルスと向き合う姿勢は、今後は当たり前のように求められるようになってくるはずです。