ニュース i-Construction
目次
-
BASEのような新サービスで建機レンタル会社のDXを支援、ソラビト
2021年は「オンラインレンタル元年」になる――。建設テックスタートアップ企業のSORABITO(ソラビト、東京都中央区)は21年2月1日から、建設機械レンタル会社向けにレンタルアプリ作成サービスを展開する。
-
赤点灯は作業を止める、見た目で土留めの変状が分かるセンサー
熊谷組は土留め支保のひずみを感知し、しきい値を超える変状が生じるとLEDが赤く点灯して周囲に危険を知らせる「KMLAセンサー」を開発した。センサー背面に付いたネオジム磁石で鋼材に手軽に着脱できる。計測したい箇所に取り付けるだけなので、専門的な技能は不要だ。
-
橋梁点検の疑似体験、コロナ禍で生まれたVR研修
建設技術研究所はVR(仮想現実)の制作を得意とするエドガ(東京・江戸川)の協力を得て、橋梁の点検を疑似体験する社内研修用のVRコンテンツを開発した。国土交通省が管理する鋼製の鈑桁(ばんげた)橋を対象に360度カメラで撮影した画像を見ながら、損傷の箇所や度合いを確認できる。
-
バクテリアが直す自己治癒コンクリート、世界初の量産技術を確立
會澤高圧コンクリート(北海道苫小牧市)とアイザワ技術研究所(札幌市)は、コンクリート構造物のひび割れなどの損傷をバクテリアが自動修復する「自己治癒コンクリート」の量産技術を世界で初めて確立した。2020年11月16日から自己治癒化材料の製造を開始している。
-
ローラーを走らせれば締め固め度を測れる、大成が転圧と計測の全自動化へ布石
土砂や砕石を締め固める振動ローラーで転圧した地盤の密度を測定し、工事関係者間でデータを共有して遠隔での施工管理を可能にする。そんな技術を大成建設と大成ロテック、ソイルアンドロックエンジニアリング(大阪府豊中市)、ランドログ(東京都港区)の4社が共同で実用化した。
-
会社の1室がトンネル坑内に、現場へ行かずに施工管理を疑似体験
演算工房(京都市)はトンネルの施工管理を疑似体験する屋内型のトンネルショールーム「ATOM」を造った。現場へ行かなくても坑内で導入している最新のICT(情報通信技術)の使い方を学べ、その効果を体感できる。同社によると屋内型のトンネルのショールームは世界初だ。
-
新感覚の現場ビデオ通話、双方向でのポインター表示や音声自動テキスト化
スタートアップのクアンド(北九州市)は、従来のビデオ通話ソフトにない機能を搭載した建設現場向けの遠隔コミュニケーションツール「SynQ Remote(シンクリモート)」を開発した。離れた場所からビデオ通話しながら、現場のスマートフォンに描画やポインターの機能を使って指示できる他、音声データを自動テ…
-
建設現場の「新常態な働き方改革」に日立ソリューションズが参戦
日立ソリューションズは、建設現場の新常態(ニューノーマル)における働き方改革と生産性向上を支援する「建設業向けソリューション」のサービスを展開する。今後、続々と支援策のラインアップを拡充していく。
-
現場監督を支援する人型ロボット開発へ、テレワーカーが操作
川田テクノロジーズと川田工業(富山県南砺市)は芝浦工業大学と共同で、現場の人型ロボットを遠隔地から操り、品質・出来形管理を支援する「アバターシステム」の開発に着手した。2022年度をめどに橋梁架設現場での試用開始を目指す。
-
激しく動かしても「映像酔い」しないカメラ、遠隔臨場に
日本アジアグループ傘下のザクティ(大阪市)は、強力なぶれ補正を搭載したポケット装着型のウエアラブルカメラを開発した。工事現場を遠隔地から監督・検査する「遠隔臨場」などに使える。手で持ち運び可能な小型カメラのため、狭い場所の検査や寸法の確認といった使い道が考えられる。2020年12月に発売予定だ。
-
170基の衛星で家屋の被災情報まで丸裸に、スカパーとゼンリンが組む
スカパーJSATとゼンリン、日本工営は、大量の小型衛星を使った国内初の「衛星防災情報サービス」の開発・提供に向けて業務提携した。衛星などで取得したデータを使って、水害・土砂災害の発生時に被害状況の迅速な推定や、復旧活動の支援などに役立ててもらう。平時にはインフラなどのモニタリングにも使える。202…
-
橋の合成床版の配筋検査を自動化、ドローンとAIがタッグ
JFEエンジニアリングとスタートアップのACES(エーシーズ、東京・文京)は、ドローンによる写真撮影と画像認識AI(人工知能)を組み合わせて、橋の合成床版の配筋検査を自動化するシステムを共同開発した。検査結果は3次元の図面と重ね合わせることで、設計値との誤差を可視化。所要時間を、最大で4分の1に短…
-
AIで道路整備の優先度を評価、災害時の移動時間などでランク付け
大日本コンサルタントは、AI(人工知能)を活用し、防災や減災の観点を踏まえて道路整備の優先度を評価するシステムを開発した。豪雨や津波など災害が発生した際に、防災拠点へ早く到達できる経路を車の移動時間などに応じてランク付けし、道路整備の優先度に反映する。
-
「現場監督に怒られちゃった」、通行者の表情読んでしゃべる誘導ロボ
警備会社のVOLLMONT(フォルモント)ホールディングス(東京都青梅市)は、工事現場のそばを通る歩行者や自転車に「止まれ」「進め」といった交通誘導をするだけでなく、通行者の表情などを読み取って会話するロボット「Comune+ model-1(コミューンプラス モデルワン)」を開発した。読み取った…
-
iPadで作業員の健康管理、顔認証システムを導入
AI(人工知能)に強いAlgoage(アルゴエイジ、東京・文京)は、作業員の体調データをクラウドで一元管理し、AIで異常を分析・予測する「作業員健康管理システム」を開発した。大豊建設が実用化している。体温などの計測結果を自動でクラウド上に保存するため、記入や書類整理などの手間・コストを抑えられる。
-
PC橋の鋼材破断を磁気で“透視”、素線1本も見逃さない
コニカミノルタは、プレストレスト・コンクリート(PC)橋桁内にある 鋼材の損傷を見つけ出す手持ち式の非破壊検査装置「SenrigaN(せんりがん)」を開発した。桁の下面や側面に押し当てて、鋼材に付与した磁場の変化を読み取る。複数の実橋で効果を確認し、本格的なサービス展開に着手した。
-
オンラインで複数の3D点群データを同時解析、高性能パソコン要らず
スタートアップのスキャン・エックス(ScanX、東京・新宿)は、ドローンや手持ち型スキャナーなどで取得した3次元点群データをオンラインで高精度に解析する「スキャン・エックスクラウド」を開発した。高性能のパソコンは不要で、初期費用なしの月額2万9800円(税込み)で使える。
-
「疑似衛星測位」で橋の下でもドローンが自動航行
アース・アナライザー(京都府綾部市)など3者は、測位衛星からの電波信号が届かなくても正確な位置情報を取得しながら自動航行する「シームレスドローン」を開発した。疑似的なGNSS(衛星測位システム)信号を発するセンサーを使って、ドローンに位置情報を与え続ける。橋の下やトンネル内の点検などインフラ分野で…
-
大手ハウスメーカーが飛びつく検温・勤怠システム、事前登録不要
スタートアップのMomo(神戸市)は、非接触・自動で検温するデバイス「検温がかりPRO」に、AI(人工知能)で顔情報を整理して勤怠・来訪者管理などに使える新機能を加えた「検温がかりAI」を開発した。開発を依頼した大手ハウスメーカーが、既に試験的に採用している。
-
1フライトで50kmを自律飛行する新型ドローン、守谷を舞う
「エアロボウイングは1フライトで300~500ヘクタールを調査できる。従来型のマルチコプターだと100ヘクタールを調査するだけでも20回程度フライトをしなければならなかった」。エアロセンス(東京・文京)の佐部浩太郎社長がこう話す「エアロボウイング」とは、同社が新しく開発した垂直離着陸型固定翼ドロー…