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 日経コンストラクションで、毎年読者の方に高い支持をいただいている企画があります。資格に関する特集です。2020年は2月10日号で「好機到来、資格を取ろう」と題する特集を用意しました。

日経コンストラクション2020年2月10日号の特集「好機到来、資格を取ろう」(資料:日経コンストラクション)
日経コンストラクション2020年2月10日号の特集「好機到来、資格を取ろう」(資料:日経コンストラクション)
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 建設産業で責任ある仕事を担ったり、給与などの待遇を上げようとしたりする際には、資格の有無が大きなポイントとなります。建設産業において、資格は個人のキャリアや技術力を示す分かりやすい指標になっているからです。転職や起業においても、資格の有無は大きく影響します。

 土木の分野では、「技術士」「1級土木施工管理技士」「RCCM」「コンクリート診断士」などが主要な資格として位置付けられています。こうした資格を取得した技術者に対して、資格の取得費用を補助したり、資格取得後の手当てを支給したりする会社は珍しくありません。

 近年、試験に向けた対策を強化する会社が目立ち始めています。特集記事では、1級土木施工管理技士の資格取得に向けて若手に合宿までさせた大手建設会社や、技術士の受験対策講座を開講した地方の建設会社のグループなどを紹介しています。

 組織を挙げて、若手技術者の資格取得を支援している姿を見て、「自分の時代は違った」と感じるベテランの方は少なくないでしょう。

 しかし、人手不足が続く建設産業界。今の若い世代は、会社を選びやすい立場にあります。企業側が個人のキャリアアップやそのための支援に力を入れているかどうかをシビアに見ています。組織としてあまりにも育成に後ろ向きであれば、若者はそっぽを向きかねません。