編集長が語る日経コンストラクションの見どころ
目次
-
事故防止のカギ、わずかな兆候捉える“嗅覚”を鍛えよ
2018年、日本では例年に比べて大規模な建設事故が少なかった印象を受けます。ただし、たとえ被害が小さくとも、今後の再発防止に重要な示唆を与えてくれるケースは少なくありません。
-
女性部下は「おっさん」上司をどう見ている？
だから「おっさん」上司は嫌われる――。日経コンストラクションの読者は、男性でかつ上司という立場の方が多いでしょう。そんな皆さんに向け、11月12日号の特集には少し挑発的なタイトルを付けてみました。特集のテーマは、堅い言葉で表すなら「昨今の建設産業での女性活躍施策について考える」といったところでしょ…
-
民営化から2年半、水没した関空の“後始末”は誰が？
「日本の玄関口」である関空が、今年9月の台風21号で大きな被害を受けました。今年は全国で自然災害が多発しましたが、関空の被害はそれらの中でもかなり特徴的だったと言えます。
-
「リアリティー」のない情報で人は避難しない
6月の大阪北部地震、7月の西日本豪雨、8月の台風21号、9月の北海道地震――。日本は4カ月連続で、大規模な自然災害に見舞われています。今後も豪雨災害や巨大地震の発生が予測されるなか、陳腐な表現ですが、今年の災害で得られた教訓を防災事業の糧にすることが重要です。
-
暑かった今年の夏、人だけでなく構造物にもダメージ？
今年の夏は災害が多発していますが、もう1つ特徴的だったのが「暑かった」ということではないでしょうか。土木の仕事には屋外作業が付きもので、暑さ対策は以前から実施されてきました。しかし、気象庁が「一種の災害」とまで表現した今年の暑さは、これまで通りの対策では対処しきれないところまで来ています。
-
建設業の好業績、恩恵はどこまで？
「大手建設会社が過去最高益を記録」、「建設業の給与が他産業を抑えてトップに」――。ここ1、2年、建設業の経営を巡っては景気のいい声ばかりが聞こえてきます。しかし、地方の建設会社の経営者の方と話をすると、「でも、うちの県はそんなに景気が良くないんだよね」といった声もしばしば耳にします。
-
イタリア･ジェノバの高架橋崩落、日本は大丈夫か
8月14日、イタリア北部のジェノバで、老朽化した高速道路の高架橋が崩落し、40人以上の死者を出す大惨事となりました。「適切でない補修を繰り返した結果、その効果が得られず橋の崩落につながった」との可能性が指摘されていますが、日本では大丈夫でしょうか？
-
西日本豪雨で甚大な土砂災害、居住規制の議論も必要では
西日本各地を襲った豪雨災害から1カ月。被害の状況や対策の在り方をつぶさにお伝えすべく、日経コンストラクションでは記者を現地に派遣するとともに、各分野の専門家に取材し、8月13日号で36ページにわたる緊急特集「西日本豪雨の衝撃」をまとめました。
-
設計ミス防止、“ガチガチ”な対策は逆効果
日経コンストラクション7月23日号では、特集「もう嫌だ、設計ミス」を掲載しました。人がやることである以上、ミスを完全に無くすのは難しいかもしれませんが、「ミスは起こるもの」と諦めるわけにはいきません。少しでもミスを起こりにくく、かつ生じたミスを発見しやすくするような取り組みについて考えてみました。
-
大林組の「飲み会禁止令」、技術者倫理を考えるきっかけに
リニア中央新幹線の談合事件を受け、新たな再発防止策を打ち出した大林組。その内容を巡り、業界や有識者の間に波紋が広がっています。なかでも話題になっているのが、「同業者が同席する懇親会などについて、業界団体や学会、発注者などが主催する公式の行事以外は原則として参加禁止」という対策。同業者との飲み会が原…
-
「一度使うとやめられない」、レーザースキャナーの魅力とは？
i-Constructionの導入で土木のICT活用は飛躍的に進みましたが、なかでも最近、注目を集めているのがレーザースキャナー。相次ぐ基準の整備や技術開発の進展によって、i-Constructionの主役に躍り出ようとしています。そこで日経コンストラクション2018年6月25日号では、特集「レー…
-
「地方」、「中小」こそインフラの守り手だ
2014年度から始まった5年に1度の道路橋の目視点検が間もなく一巡しますが、インフラの維持管理に要するヒトとカネの問題は、多くのインフラ管理者を悩ませています。そんななか、インフラの管理にコンセッションや包括委託といった民間の力を活用する事例が増え、既に効果が表れている取り組みも出てきました。
-
被災地は技術を育む「ゆりかご」
2016年に発生した熊本地震から2年。被害が大きかった阿蘇地域を中心に、いまだ復旧のめどが立っていないインフラも少なくありません。そんななか、早期に復旧・復興を果たしつつ、次なる被害を防ぐために震災の教訓を生かそうと、土木技術者が知恵を絞っています。
-
時代は変わった。もはや「持続可能＝コストアップ要因」ではない
景気の変動に仕事量が左右される建設業界。好況の時は“本業”といえる公共事業の受注に邁進し、不況になると“周辺分野”の新規事業に手を広げて本業を補うというサイクルが繰り返されています。ところが、その法則は崩れつつあります。
-
建設コンサルタントが酒造りを始めたワケ
安定した建設投資に支えられ、好業績を続けている建設コンサルタント会社。多くの会社は、業績が良いうちに仕事の守備範囲を広げようと、着々と取り組みを始めています。そんななか、オリエンタルコンサルタンツが手掛けだしたのは「酒造り」。いったいなぜ？
-
現場所長の悩み、20年でどう変わった？
現場所長は何に悩み、どんなノウハウで克服しているのか。それを知ることは、現場運営に大いに役立ちます。日経コンストラクション4月9日号では、特集「名物所長の現場力」を企画しました。10人の“名物所長”が、独自の現場運営のノウハウを披露します。
-
進む建設現場の自動化、新サービスの動向にも注目を
技能労働者不足を背景に、建設分野でのロボットの開発が盛んになってきた。ICT（情報通信技術）や人工知能（AI）、IoT（モノのインターネット）を活用し、ロボット単体ではなく、ロボットを組み込んだシステム全体で施工の自動化を目指す動きが目立つ。土木を対象としたIoTプラットフォームなど、新たなサービ…
-
「コワサンジャー」と学ぶ、維持管理に革命を起こす非破壊の技術
ここ数年、中央自動車道・笹子トンネルの天井板崩落や羽田空港での地盤改良工事の不正など、土木構造物に絡んだ品質問題が目立っています。そこでの強い味方が、見えない不具合を外から確認できる非破壊検査。定番化した技術だけでなく、維持管理に革命を起こしそうな新技術も登場しています。
-
あなたの情報交換、「談合」かも・・・
昨年12月から報道が相次いだリニア中央新幹線の工事を巡る談合疑惑。いまだ事件の全容は明らかになっておらず、一昔前の談合に比べて事件の構図が分かりにくくなっています。リニアという民間発注の工事で何が談合に当たるのか、加害者は誰で被害者は誰なのか。日経コンストラクションでは、リニア談合疑惑から見えてき…
