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「建築単価ウオッチ」は、2018年1月調査の結果をお伝えする。木造戸建て住宅は、先月に続いてプライスもコストも前月比で上昇した。2カ月連続となる。構造用合板の取引価格は、東京、名古屋、大阪の3都市とも横ばいで、高止まりの状況である。

 2018年1月調査に基づく東京圏(東京、神奈川、千葉、埼玉)における木造戸建て住宅の総工事費単価のプライス推計値は、中央値にあたる中位(50%値)が1m2当たり18万3000円(最新2カ月分は暫定値)で、前月から0.1%上昇した。前年同月比では0.9%の上昇である。

 同様に、四分位で高位(75%値)は21万円で、前月比が0.1%上昇、前年同月比が0.9%上昇だった。低位(25%値)は14万8000円で、前月比が0.1%上昇、前年同月比が0.9%上昇となった。

横軸は調査時期。金額は消費税を除く(資料:建設物価調査会)
横軸は調査時期。金額は消費税を除く(資料:建設物価調査会)
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データの見方

建設物価調査会の「個人住宅工事費調査」のデータから作成した総工事費単価のプライス推計値。東京圏(東京、神奈川、千葉、埼玉)で建設された木造戸建て住宅(軸組み工法、2×4工法)について過去の契約価格データをベースに、建築費指数(工事原価)を用いて補正したもの。実際の契約価格は、建物の規模や施工条件、設計内容、グレードなど様々な要因によって変動するので、四分位で中央値に相当する中位(50%値)のほか、高位(75%値)と低位(25%値)のデータを提供する。最新2カ月分のプライス推計値は暫定値。個人住宅工事費調査は不定期に行われ、14年調査の結果を15年4月以降の推計の基本情報として用いている。15年3月と4月では基本情報となる母集団が異なるので、値の差が生じる

 1月の東京における木造戸建て住宅の工事原価指数(05年=100)は、前月比0.1%の上昇だった。専門工事別で見ると、基礎が0.6%上昇したが、そのほかは大きな変動がなかった。変動の主な要因は、鉄筋などの工事費や資材費の上昇が影響している。

 前年同月比では、工事原価が0.9%上昇した。専門工事別で見ると、電気が3.4%上昇、基礎が3.0%上昇、内外装が1.9%上昇、木工が0.7%上昇、衛生が0.4%上昇となった。変動の主な要因は、木工、鉄筋、電線ケーブル、生コン、石こうボードなどの工事費や資材費の上昇が影響している。

横軸は調査時期(資料:建設物価調査会)
横軸は調査時期(資料:建設物価調査会)
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データの見方

基準年の05年を100とする指数で、木造戸建て住宅の各種工事のコストを表したもの。工事原価とその主な内訳となる木工、内外装、電気、衛生の工事の指数を示している。工事原価は総工事費から一般管理費を除いたもので、プライスに影響を与える利益などを含まない。建設物価調査会が作成している建築費指数に基づく。最新2カ月分の指数は暫定値。詳細は建設物価調査会のウェブサイト