寒冷な札幌市で既存建物をZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）改修したのが棟晶の新社屋だ。棟晶が共同開発した小型の地中熱ヒートポンプが、設備面で省エネ化に大きく寄与している。前編に続き、関係者にZEBの取り組みについて聞いた。
棟晶の新社屋（札幌市）は、1次エネルギー消費量が正味ゼロまたはマイナスになるZEBとしています。省エネ化に際しては、地中熱ヒートポンプを採用したことがポイントの1つですね。
齊藤克也氏（棟晶常務取締役） 今回、採用した地中熱ヒートポンプは北海道大学と共同開発したものです。特徴は大きくふたつあります。
ひとつは小型化です。一般的な戸建て住宅では地中熱を採取するためのスペースがカーポート1台分あれば設置でき、ボーリングの深さも6m程度で済む。新築だけでなく改修にも利用可能です。
小型化によって、採熱部分のコストも大幅に引き下げました。今は材工込み120万円程度で販売できるまで価格を落とした状況ですが、最終的には100万円を切るレベルを目指しています。国内で地中熱ヒートポンプを普及させるためには、小型化と低価格化は欠かせません。
もうひとつは、冷房利用も視野に入れていることです。地中熱は全国どの地域でも17度という安定した熱を採取できるため、寒冷地だけでなく、温暖地での冷房利用もできるように考えています。
西方里見氏（西方設計代表取締役） 寒冷地でエネルギー収支を低減させようとすると、地中熱利用は貴重な選択肢となります。いくら太陽光発電設備を設けても、積雪時には発電量が落ちてしまいますから。
ただし、従来の地中熱ヒートポンプはコストが高いのが難点でした。戸建て住宅用で350万円程度かかるので、なかなか使えません。100万円前後になれば使いやすくなりますね。
地中熱ヒートポンプの設置を含めた改修費用には、国の補助金を利用したのですか。
齊藤 国立研究開発法人のNEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）が進める「再生可能エネルギー熱利用にかかるコスト低減技術開発」事業の補助金を得ています。5年間のデータを取ることや汎用性を持つことが採択条件で、補助の比率は断熱化を含む省CO2化に要した費用の2分の1です。
実は私自身、地中熱ヒートポンプの研究者としてNEDO再生可能エネルギー技術開発事業主任研究員を務めています。普及と低価格化の実践を目的に20年度から5年間、小型化した地中熱ヒートポンプを多様な用途で実証していく予定で、北海道大学がデータを収集します。新社屋はその第１弾のひとつです。
