全国に多数のサービスセンターを展開する渡辺パイプが、ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）に取り組んでいる。2021年4月には寒冷地の北海道函館市で第3弾の建物が完成。一次エネルギー消費量が正味ゼロまたはマイナスとなるZEBを実現させた。
営業所や店舗を多数展開している企業で、積極的にZEBに取り組む事例はまだ少ない。そんななか2020年9月以降、矢継ぎ早にZEBを展開しているのが渡辺パイプ（東京・中央）だ。
水関係の管工機材を軸に住宅設備機器、電設資材などを幅広く販売する同社は、全国に300拠点、約500の店舗を所有する。既存店舗の合併なども含めて、年間10棟前後の新規店舗を開設している。この1年で、サービスセンター（SC）のうち計画中の事例も含めた新築5件をZEBとした。既に完成している4件は全て、一次エネルギー消費量が正味ゼロまたはマイナスとなるZEBだ。
「2020年9月に完成した岐阜SC（岐阜市）で初めて取り組み、ZEBの実績を増やしながら計画を進めてきた。Nearly ZEB（一次エネルギー消費量の削減率75％以上）やZEB Ready（一次エネルギー消費量の削減率50％以上）も視野に入れていたが、検討の結果、正味ゼロまたはマイナスのZEBでいけると判断した」。総務ユニット建築・営繕グループの竹中耕司グループリーダーは計画の経緯をそう振り返る。
標準的な6地域に立地する岐阜に続いて、ZEBの第2弾を2021年2月に延岡SC（宮崎県延岡市）で、第3弾を2021年4月に函館SC（北海道函館市）でそれぞれ開設した。全国展開に向けて、6地域のほか南の暑い地域（7地域）と北の寒冷地（3地域）でまず実例を手掛け、地域に応じたZEBの勘所をつかむのが狙いだった。ここでは、寒冷地版である函館SCの建物を紹介する。
