省エネNext

震災で見た風景が「防災ZEB」の原点

土浦北インター自動車学校 校舎棟（後編）

　2021年1月から使用開始した「土浦北インター自動車学校 校舎棟」は、環境省の補助金を受けた「防災ZEB」の施設だ。地域の防災拠点としても機能するNearly ZEBの建物とした狙いは何か。前編に続き、関係者が計画の特徴を語る。

防災拠点を兼ねた木造ZEB

土浦北インター自動車学校 校舎棟（前編）

　「土浦北インター自動車学校　校舎棟」は、地域の防災拠点を兼ねたZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）として建設された。切り妻屋根の棟を並べ、一部の屋根に太陽光発電設備を載せた木造平屋の建物だ。

「ZEB化可能性調査」で改修を判断

久留米市環境部庁舎（後編）

　久留米市環境部庁舎（福岡県久留米市）は国内で初めて、既存の公共建物を改修して「1次エネルギー消費量が正味ゼロまたはマイナスになるZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）」とする事例となった。計画の出発点は、投資バランスを踏まえて目標となる省エネレベルを設定する「ZEB化可能性調査」だ。前編に続き、…

国内初の公共施設のZEB改修

久留米市環境部庁舎（前編）

　1990年に建てられた久留米市環境部庁舎が、改修によって1次エネルギー消費量が正味ゼロまたはマイナスになるZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）の認証を得た。既存建築物の公共施設では国内で初めて。投資回収期間を試算して目標とする省エネレベルを定め、ごく一般的な技術を組み合わせて改修した。

ZEB実績値が設計値を14ポイント上回る

ZEB実証事業 調査発表会2020リポート（2）

　環境共創イニシアチブ（SII）は、2020年度に実績報告を行った経産省の交付決定事業（経産省ZEB）の37件と環境省の交付決定事業（環境省ZEB）の29件、計66件の申請目標（設計値）の達成率とその要因を分析している。

ZEB実証事業の半数以上を「事務所」が占める

ZEB実証事業 調査発表会2020リポート（1）

　環境共創イニシアチブ（SII）は、経済産業省と環境省の連携事業として執行した2020年度ネット・ゼロ・エネルギー・ビル（ZEB）実証事業（公募期間：20年5月18日～同6月11日）における採択事業の傾向を分析した。その内容をリポートする。

地中熱ヒートポンプで省エネ化

棟晶新社屋（後編）

　寒冷な札幌市で既存建物をZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）改修したのが棟晶の新社屋だ。棟晶が共同開発した小型の地中熱ヒートポンプが、設備面で省エネ化に大きく寄与している。前編に続き、関係者にZEBの取り組みについて聞いた。

バブル期の鉄骨造ビルをZEB改修

棟晶新社屋（前編）

　札幌市に拠点を置く住宅会社の棟晶が、築30年の建物をZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）に改修して新社屋とした。湾曲した大開口に内窓を新たに設け、小型化した地中熱ヒートポンプを冷暖房に利用するなどの工夫を重ねている。

132kWの太陽光発電を自家消費

前田建設工業「ICIラボ エクスチェンジ棟」（後編）

　前田建設工業ICI総合センターICIラボ（茨城県取手市）の中核施設に当たる「エクスチェンジ棟」では、自然エネルギーを活用しながら高い環境性能を実現した。前編に引き続き、施設の特徴と計画の狙いについて関係者が語る。

景観を楽しむZEB

前田建設工業「ICIラボ エクスチェンジ棟」（前編）

　前田建設工業（東京都千代田区）が建設したICI総合センター（茨城県取手市）内の「ICIラボ エクスチェンジ棟」は、年間の1次エネルギー消費量が正味ゼロまたはマイナスになるZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）だ。太陽エネルギーに加え、地域で得られる水や風も活用して省エネ化を図った。

両面発電パネルで投資コストを早期回収

村田製作所No.1ソーラーパワープラント（後編）

　村田製作所（京都府長岡京市）は2020年3月、生産子会社である岡山村田製作所（岡山県瀬戸内市）の工場に駐車場型メガソーラーシステムを導入した。前回に続き、設置の狙いやプロセスについて関係者に語ってもらう。

1200台分の駐車場をメガソーラーに

村田製作所No.1ソーラーパワープラント（前編）

　パネル8010枚、システム容量2403kW。岡山村田製作所（岡山県瀬戸内市）に駐車場を利用したメガソーラーが誕生した。両面から発電できる太陽光パネルで効率を高め、年間275万kWhの発電を見込む。

太陽光発電の設置に確認申請は必要か？

　既存建築物の屋上に太陽光発電設備を設ける場合、建築確認申請は必要になるのか。農地に支柱を立てて設置する場合はどう扱われるのか。太陽光発電設備と建築法規の関係について、指定確認検査機関のビューローベリタスジャパン（横浜市）に聞いた。

太陽光発電と蓄電池で効率的に自家消費

YAMABISHI海老名工場

　インバーターなど電源装置を企画製造するYAMABISHIは2019年5月、自家消費を目的とする太陽光発電設備を海老名工場に導入した。既存建物の改修となる。新たに開発した蓄電システムと組み合わせ、蓄電池の有効活用を目指す。

壁面の太陽光発電を提案の武器に

大成建設技術センターZEB実証棟「人と空間のラボ」（後編）

　大成建設は横浜市の技術センター内に立つ「ZEB実証棟」を改修した。築6年の建物を特徴付ける外壁の太陽光発電パネルを高効率化したうえ、汎用技術を使って設備や外皮の性能をさらに向上させた。前編に続き、関係者に解説してもらう。

「スーパーカー」のZEBを汎用技術で改修

大成建設技術センターZEB実証棟「人と空間のラボ」（前編）

　大成建設は2020年2月、横浜市にある技術センター内の「ZEB実証棟」をリニューアルして「人と空間のラボ」と名付けた。新築時のガラス張りの外観はそのままに、設備や建物の外皮の性能を向上させ、BELS（建築物省エネルギー性能評価制度）のZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）評価を取得した。

テナントが費用負担してZEB改修

エコワークス本社（後編）

　住宅会社のエコワークス（福岡市）がテナントとして入居する賃貸ビルをZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）に改修した。改修コストはテナントが負担し、原状回復も求められない。地域を基盤に活動する住宅会社にとってZEBのメリットは何か――。前編に続き、ZEB改修の意義を関係者に解説してもらう。

住宅会社がZEB改修に挑む

エコワークス新本社（前編）

　住宅会社のエコワークス（福岡市）が、本社の移転先となる既存の賃貸ビルを改修。年間の1次エネルギー消費量が正味ゼロまたはマイナスになるZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）とした。住宅づくりで蓄積した技術を生かし、テナントとして入居するビルの高性能化を図った。

実績値が設計値を上回るZEB

ZEB実証事業リポート（4）

　環境共創イニシアチブ（SII）は、経済産業省と環境省の連携事業として執行した2019年度ネット・ゼロ・エネルギー・ビル（ZEB）実証事業における採択事業の傾向を分析している。19年度に実績報告を行った経産省の交付決定事業（経産省ZEB）の24件と環境省の交付決定事業（環境省ZEB）の24件、計48…

学校はZEB達成が視野に

ZEB実証事業リポート（3）

　環境共創イニシアチブ（SII）は、経済産業省と環境省の連携事業として執行した2019年度ネット・ゼロ・エネルギー・ビル（ZEB）実証事業における採択事業の傾向を分析している。その内容をリポートする。