省エネNext
目次
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位置付けは構造や防火並み、省エネ以外で価値打ち出せ
柳井 崇氏（日本設計 常務執行役員 環境・設備統括 技術管理担当） 聞き手／小原 隆＝省エネNext編集長
日本設計では2017年10月、BIMを活用し早くから意匠・構造・設備の融合を図る狙いで新しい部署を立ち上げた。省エネ建築への建築主の理解を広めていくには、健康や事業継続など省エネとは別の観点から価値を打ち出すことが不可欠と説く。
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目標共有し意匠とコラボ、場の目的に応じた環境を
柿沼整三氏（ZO設計室 代表取締役） 聞き手／小原 隆＝省エネNext編集長
省エネ基準への適合性判定が始まって、ZO設計室ではより早い段階で意匠設計者から相談を受けるようになった。断熱性能の確保を中心に省エネ基準への適合を図るなか、意匠設計者とうまくコラボレーションするには、目標の共有が不可欠という。
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設備設計者と早期連携、快適性に優れた建築を追求
児玉 謙氏（日建設計 執行役員 設計部門 設計代表） 聞き手／小原 隆＝省エネNext編集長
省エネ基準への適合性判定が2017年4月に始まった。日建設計ではこれまで約20の案件が対象となった。意匠設計者としては、設備設計者とプロジェクトの早い段階で連携を図りながら、快適性に優れた建築を主張し続けることが求められるという。
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意匠と設備を統合し省エネ性能を心地よい空間に
小堀哲夫氏（小堀哲夫建築設計事務所 代表） 聞き手／小原 隆＝省エネNext編集長
2017年、小堀哲夫氏は「ROKI Global Innovation Center -ROGIC-（ROKIグローバルイノベーションセンター）」（14年）で、建築学会賞作品賞とJIA日本建築大賞を同年度ダブル受賞した。シミュレーションを駆使しつつ、人の感性に重きを置いた環境建築をつくり続ける。そ…
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基準適合は建築確認の前提に
建築物省エネ法をおさらい（2）
建築物省エネ法で定めているその全体像と、建築設計者にとっての影響がとりわけ大きいとみられる特定建築物に対する省エネ基準の適合義務化に関して、基本をおさらいしておこう。
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誘導措置に加え規制措置も適用
建築物省エネ法をおさらい（1）
「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律（建築物省エネ法）」が施行されてから間もなく2年。さまざまな規制・誘導措置が適用されるようになった。その基本を解説する。
