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 異業種の電子部品の流用に関する対照的な記事があった。1つは、2021年度の初号機打ち上げを目標に開発を進められている日本の次期基幹ロケット「H3ロケット」における低コスト化を目的とした自動車用部品の採用。もう1つは、米Tesla(テスラ)の電気自動車(EV)で、米運輸省高速道路交通安全局(NHTSA)からリコール実施を求められた不具合原因が、タブレット端末などの民生機器向け部品の採用だと推察されるという記事である。

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